- 6677
- 2026/10/16
- 時価
- 343億円
- PER 予
- 9.81倍
- 2010年以降
- 赤字-43.41倍
(2010-2025年) - PBR
- 0.84倍
- 2010年以降
- 0.17-2.22倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 5.03%
- ROE 予
- 8.53%
- ROA 予
- 7.05%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エスケーエレクトロニクス(6677)の役員賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 2800万
- 2010年9月30日 +7.14%
- 3000万
- 2010年12月31日 +63.33%
- 4900万
- 2011年3月31日 -46.94%
- 2600万
- 2011年9月30日 +15.38%
- 3000万
- 2012年12月31日 -13.33%
- 2600万
- 2014年9月30日 +130.77%
- 6000万
- 2015年9月30日 ±0%
- 6000万
- 2016年9月30日 -25.03%
- 4498万
- 2017年9月30日 +0.04%
- 4500万
- 2018年9月30日 +88.89%
- 8500万
- 2019年9月30日 -6.5%
- 7947万
- 2021年9月30日 -75.39%
- 1956万
- 2021年12月31日 -79.45%
- 401万
- 2022年3月31日 +240.63%
- 1369万
- 2022年6月30日 +163.97%
- 3613万
- 2022年9月30日 +67.5%
- 6053万
- 2022年12月31日 -80.13%
- 1202万
- 2023年3月31日 +111.3%
- 2541万
- 2023年6月30日 +72.33%
- 4380万
- 2023年9月30日 +40.87%
- 6170万
- 2023年12月31日 -95.6%
- 271万
- 2024年3月31日 +326.85%
- 1158万
- 2024年6月30日 +174.32%
- 3179万
- 2024年9月30日 +31.4%
- 4177万
- 2024年12月31日 -53.31%
- 1950万
- 2025年3月31日 +56.81%
- 3058万
- 2025年6月30日 +28.85%
- 3940万
- 2025年9月30日 +30.35%
- 5136万
- 2025年12月31日 -58.8%
- 2116万
- 2026年3月31日 +72.54%
- 3651万
- 2026年6月30日 +41.68%
- 5173万
個別
- 2008年9月30日
- 2800万
- 2010年9月30日 +7.14%
- 3000万
- 2011年9月30日 ±0%
- 3000万
- 2014年9月30日 +100%
- 6000万
- 2015年9月30日 ±0%
- 6000万
- 2016年9月30日 -25.03%
- 4498万
- 2017年9月30日 +0.04%
- 4500万
- 2018年9月30日 +88.89%
- 8500万
- 2019年9月30日 -6.5%
- 7947万
- 2021年9月30日 -75.39%
- 1956万
- 2022年9月30日 +209.45%
- 6053万
- 2023年9月30日 +1.93%
- 6170万
- 2024年9月30日 -32.3%
- 4177万
- 2025年9月30日 +22.96%
- 5136万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及びその金額は次のとおりであります。2025/12/18 9:11
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 貸倒引当金繰入額 △2 千円 209 千円 役員賞与引当金繰入額 41,773 千円 51,366 千円 株式報酬費用 12,614 千円 28,615 千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生じる債権及び債務
時価法2025/12/18 9:11 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:千円)2025/12/18 9:11
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 2,100 2,300 2,100 2,300 役員賞与引当金 41,773 51,366 41,773 51,366 役員株式給付引当金 150,464 28,615 ― 179,080 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
2 デリバティブ取引により生じる正味の債権及び債務の評価基準及び評価方法
時価法
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
通常の販売目的で保有する棚卸資産
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
(1) 商品及び製品、仕掛品
個別法2025/12/18 9:11