建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。
また、建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10～20年
機械装置及び運搬具 6～7年
工具、器具備品 4～8年
(2) 無形固定資産
(イ)ソフトウェア
自社利用目的のソフトウェア
社内における見込利用可能期間(5年)による定額法2014/08/29 15:31

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※3 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年6月1日至 平成25年5月31日)		当連結会計年度(自 平成25年6月1日至 平成26年5月31日)
建物及び構築物	-千円		295,851千円
車両運搬具	-		20

2014/08/29 15:31

#3 有形固定資産等明細表（連結）

売却によるもの
建物 737,410千円
構築物 29,224

2014/08/29 15:31

#4 資産除去債務関係、財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
建物・土地の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/08/29 15:31

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法を採用しております。
また、建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～20年
機械装置及び運搬具 6～7年
工具、器具及び備品 4～8年
② 無形固定資産
(イ)ソフトウェア
自社利用目的のソフトウェア 社内における見込利用可能期間(5年)による定額法2014/08/29 15:31