- 7760
- 2026/10/02
- 時価
- 360億円
- PER 予
- 18.31倍
- 2010年以降
- 4.66-24.08倍
（2010-2025年） - PBR
- 2.58倍
- 2010年以降
- 0.47-3.3倍
（2010-2025年） - 配当 予
- 1.41%
- ROE 予
- 14.07%
- ROA 予
- 7.28%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
IMV（7760）の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2008年9月30日
- 2億6148万
- 2009年9月30日 -24.81%
- 1億9662万
- 2010年9月30日 -18.77%
- 1億5972万
- 2011年9月30日 +34.37%
- 2億1462万
- 2012年9月30日 +16.36%
- 2億4972万
- 2013年9月30日 +17.87%
- 2億9435万
- 2014年3月31日 -31.28%
- 2億228万
- 2014年9月30日 +139.64%
- 4億8475万
- 2015年3月31日 -47.12%
- 2億5632万
- 2015年9月30日 +101.1%
- 5億1546万
- 2016年3月31日 -52.25%
- 2億4610万
- 2016年9月30日 +97.86%
- 4億8695万
- 2017年3月31日 -39.08%
- 2億9663万
- 2017年9月30日 +72.46%
- 5億1155万
- 2018年3月31日 -59.2%
- 2億869万
- 2018年9月30日 +109.49%
- 4億3717万
- 2019年3月31日 -56.48%
- 1億9024万
- 2019年9月30日 +135.12%
- 4億4730万
- 2020年3月31日 -40.46%
- 2億6631万
- 2020年9月30日 +74%
- 4億6337万
- 2021年3月31日 -66.22%
- 1億5651万
- 2021年9月30日 +150.83%
- 3億9258万
- 2022年3月31日 +10.04%
- 4億3200万
- 2022年9月30日 +79.33%
- 7億7473万
- 2023年3月31日 -58.24%
- 3億2353万
- 2023年9月30日 +117.58%
- 7億395万
- 2024年3月31日 -52.77%
- 3億3249万
- 2024年9月30日 +120.87%
- 7億3437万
- 2025年3月31日 -56.15%
- 3億2200万
- 2025年9月30日 +145.96%
- 7億9200万
- 2026年3月31日 -47.35%
- 4億1700万
個別
- 2008年9月30日
- 2億6148万
- 2009年9月30日 -24.81%
- 1億9662万
- 2010年9月30日 -18.77%
- 1億5972万
- 2011年9月30日 +34.37%
- 2億1462万
- 2012年9月30日 +16.36%
- 2億4972万
- 2013年9月30日 +17.87%
- 2億9435万
- 2014年9月30日 +64.68%
- 4億8475万
- 2015年9月30日 +6.33%
- 5億1546万
- 2016年9月30日 -5.53%
- 4億8695万
- 2017年9月30日 +5.1%
- 5億1179万
- 2018年9月30日 -14.58%
- 4億3717万
- 2019年9月30日 +1.83%
- 4億4519万
- 2020年9月30日 +3.22%
- 4億5952万
- 2021年9月30日 -14.93%
- 3億9092万
- 2022年9月30日 +97.87%
- 7億7351万
- 2023年9月30日 -9.21%
- 7億227万
- 2024年9月30日 +4.37%
- 7億3297万
- 2025年9月30日 +6.83%
- 7億8300万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）
- ※2 研究開発費の総額は次のとおりであります。2025/12/18 16:14
- #2 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/12/18 16:14
前事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当事業年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 株式報酬引当金繰入 47 30 研究開発費 732 783 貸倒引当金繰入額 △113 △34 - #3 研究開発活動
- 6 【研究開発活動】2025/12/18 16:14
当社は開発型企業として顧客のニーズに応えるべく、各装置において積極的に研究開発活動に取り組んでおります。継続的な新製品・新技術の研究開発活動には大別して振動試験技術と振動計測技術があります。当連結会計年度の研究開発費の総額は792百万円であります。
なお、当社グループの事業は単一セグメントであり、セグメント情報を記載していないため、品目別に記載しております。 - #4 製造原価明細書（連結）
- ※2 他勘定振替高の内容は次のとおりであります。2025/12/18 16:14
(原価計算の方法)項目 前事業年度 当事業年度 研究開発費(百万円) 730 782 製品無償補修費(百万円) 186 223
当社の原価計算は実際個別原価計算であります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
