YKKの退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 1200億7300万
- 2014年6月30日 +4.79%
- 1258億1900万
- 2014年9月30日 +1.04%
- 1271億2500万
- 2014年12月31日 +0.98%
- 1283億6500万
- 2015年3月31日 +8.33%
- 1390億6100万
- 2015年6月30日 +0.65%
- 1399億5900万
- 2015年9月30日 +0.02%
- 1399億8300万
- 2015年12月31日 +0.34%
- 1404億6100万
- 2016年3月31日 +22.53%
- 1721億
- 2016年6月30日 -3.95%
- 1653億500万
- 2016年9月30日 -2.79%
- 1606億9700万
- 2016年12月31日 -2.22%
- 1571億3000万
- 2017年3月31日 -8%
- 1445億5300万
- 2017年6月30日 -2.63%
- 1407億5300万
- 2017年9月30日 -3.65%
- 1356億1700万
- 2017年12月31日 -3.34%
- 1310億8700万
- 2018年3月31日 +1.54%
- 1331億1200万
- 2018年6月30日 -3.61%
- 1283億500万
- 2018年9月30日 -3.98%
- 1231億9800万
- 2018年12月31日 -3.94%
- 1183億4800万
- 2019年3月31日 +4.29%
- 1234億2300万
- 2019年6月30日 -3.82%
- 1187億1000万
- 2019年9月30日 -3.85%
- 1141億3800万
- 2019年12月31日 -2.74%
- 1110億700万
- 2020年3月31日 -3.17%
- 1074億8300万
- 2020年6月30日 -3.38%
- 1038億5200万
- 2020年9月30日 -0.12%
- 1037億2400万
- 2020年12月31日 +0.79%
- 1045億4100万
- 2021年3月31日 -32.31%
- 707億6200万
- 2021年6月30日 +1.36%
- 717億2600万
- 2021年9月30日 -0.65%
- 712億5800万
- 2021年12月31日 +1.17%
- 720億9200万
- 2022年3月31日 +1.26%
- 730億300万
- 2022年6月30日 +1.18%
- 738億6600万
- 2022年9月30日 -0.69%
- 733億5900万
- 2022年12月31日 -1.24%
- 724億4900万
- 2023年3月31日 -15.5%
- 612億2300万
- 2023年6月30日 +1.41%
- 620億8400万
- 2023年9月30日 -0.65%
- 616億8300万
- 2023年12月31日 -0.01%
- 616億7700万
- 2024年3月31日 -43.51%
- 348億4000万
- 2024年9月30日 -0.81%
- 345億5700万
- 2025年3月31日 -55.79%
- 152億7900万
- 2025年9月30日 -1.78%
- 150億700万
- 2026年3月31日 -8.91%
- 136億7000万
有報情報
- #1 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- (3)退職給付債務及び年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産の調整表2026/06/26 14:00
(4)退職給付費用及びその内訳項目の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る資産 △1,670 △43,117 退職給付に係る負債 15,279 13,670 連結貸借対照表に計上された負債と資産の純額 13,609 △29,446 - #2 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- AP事業において一定の期間にわたり収益を認識する工事契約は、工事開始から完了まで比較的長期間を要することから、市況の変化による材料単価・労務費単価の上昇、仕様や工期の変更に伴う作業工数の増加が生じ、見積工事原価総額が増加する可能性があります。その場合には、進捗度に変動が生じ、翌連結会計年度の連結財務諸表における収益の金額に影響が生じる可能性があります。2026/06/26 14:00
2.退職給付に係る負債及び退職給付に係る資産
(1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額