建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物…………………3～50年
機械及び装置………4～15年

2017/06/22 16:52

#2 固定資産売却損の注記（連結）

(前連結会計年度)
機械装置及び建物等の売却であります。
(当連結会計年度)

2017/06/22 16:52

#3 固定資産除却損の注記（連結）

(前連結会計年度)
機械装置及び建物等の除却であります。
(当連結会計年度)

2017/06/22 16:52

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)

場所	用途	種類
石川県他	賃貸資産	建物及び土地等
香川県他	売却予定資産	建物及び土地等

当社グループは、事業用資産については管理会計上の区分で、賃貸資産、売却予定資産及び遊休資産については個別物件単位で、のれんについては計上している事業単位でグルーピングしております。
賃貸資産及び売却予定資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(716百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は、建物他546百万円、土地170百万円です。

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2017/06/22 16:52