- #1 固定資産の減価償却の方法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物…………………3～50年
機械及び装置………4～15年
2018/06/28 12:58- #2 固定資産売却益の注記（連結）
(前連結会計年度)
土地及び建物等の売却であります。
(当連結会計年度)
2018/06/28 12:58- #3 固定資産除却損の注記（連結）
(前連結会計年度)
機械装置及び建物等の除却であります。
(当連結会計年度)
2018/06/28 12:58- #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物…………2～50年
機械装置及び運搬具……2～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2018/06/28 12:58
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
