- 7994
- 2026/10/09
- 時価
- 2211億円
- PER 予
- 9.86倍
- 2010年以降
- 6.01-130.72倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.02倍
- 2010年以降
- 0.49-1.5倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.78%
- ROE 予
- 10.33%
- ROA 予
- 7.16%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2022年3月31日
- 1133億6200万
- 2023年3月31日 +1.86%
- 1154億7000万
個別
- 2022年3月31日
- 1123億600万
- 2023年3月31日 +2.54%
- 1151億6100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2023/06/27 14:48
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2023/06/27 14:48
・有形固定資産
主として、工具、器具及び備品であります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/27 14:48
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 - #4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2023/06/27 14:48 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額は、次のとおりであります。2023/06/27 14:48
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2023/06/27 14:48
(単位:百万円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たにDB&B Holdings Pte.Ltdを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにDB&B Holdings Pte.Ltd株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりです。2023/06/27 14:48
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)流動資産 2,172 百万円 固定資産 847 のれん 2,470
該当事項はありません。 - #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)2023/06/27 14:48
当社グループは、事業用資産について管理会計上の区分ごとにグルーピングを行っております。用途 場所 種類 事業用資産 中華人民共和国上海市 建物及び構築物等 事業用資産 中華人民共和国香港特別行政区 有形固定資産その他
この結果、営業活動から生じるキャッシュ・フローが継続してマイナスであり、帳簿価額の回収が見込まれない事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。 - #9 災害による損失に関する注記(連結)
- ※5 災害による損失2023/06/27 14:48
2021年10月25日に当社中井工場において発生した火災事故による損失額であり、棚卸資産及び固定資産の滅失損ならびに復旧に係る費用及びその他関連費用を計上しております。 - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 総資産は、前連結会計年度末から7,541百万円増加して252,914百万円となりました。流動資産は、現金及び預金の減少、売上債権及びその他流動資産の増加を主な要因として5,434百万円増加し、固定資産は、投資有価証券の減少、建設仮勘定の増加を主な要因として2,107百万円増加いたしました。2023/06/27 14:48
負債は、契約負債の増加、長期借入金の減少などを主な要因として、前連結会計年度末から1,039百万円減少し100,211百万円となりました。 - #11 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- 会計上の見積りは、財務諸表作成時に入手可能な情報に基づいて合理的な金額を算出しております。当事業年度の財務諸表に計上した金額が会計上の見積りによるもののうち、翌事業年度の財務諸表に重要な影響を及ぼすリスクがある項目は以下のとおりであります。2023/06/27 14:48
1. 固定資産の減損
(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。評価方法は移動平均法によっております。2023/06/27 14:48
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)