- 7990
- 2026/09/07
- 時価
- 546億円
- PER 予
- 9.23倍
- 2010年以降
- 3.85-68.84倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.79倍
- 2010年以降
- 0.55-3.84倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 4.18%
- ROE 予
- 8.52%
- ROA 予
- 4.49%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
グローブライド(7990)の役員賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1500万
- 2012年3月31日 ±0%
- 1500万
- 2013年3月31日 +6.67%
- 1600万
- 2014年3月31日 -25%
- 1200万
- 2015年3月31日 -25%
- 900万
- 2016年3月31日 +144.44%
- 2200万
- 2017年3月31日 -9.09%
- 2000万
- 2018年3月31日 +20%
- 2400万
- 2019年3月31日 +12.5%
- 2700万
- 2020年3月31日 -51.85%
- 1300万
- 2021年3月31日 +76.92%
- 2300万
- 2022年3月31日 +17.39%
- 2700万
- 2023年3月31日 +74.07%
- 4700万
- 2024年3月31日 -25.53%
- 3500万
- 2025年3月31日 +71.43%
- 6000万
- 2026年3月31日 +10%
- 6600万
個別
- 2008年3月31日
- 1500万
- 2012年3月31日 ±0%
- 1500万
- 2013年3月31日 +6.67%
- 1600万
- 2014年3月31日 -25%
- 1200万
- 2015年3月31日 -25%
- 900万
- 2016年3月31日 +144.44%
- 2200万
- 2017年3月31日 -9.09%
- 2000万
- 2018年3月31日 +20%
- 2400万
- 2019年3月31日 +12.5%
- 2700万
- 2020年3月31日 -51.85%
- 1300万
- 2021年3月31日 +76.92%
- 2300万
- 2022年3月31日 +17.39%
- 2700万
- 2023年3月31日 +74.07%
- 4700万
- 2024年3月31日 -25.53%
- 3500万
- 2025年3月31日 +71.43%
- 6000万
- 2026年3月31日 +10%
- 6600万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2026/06/25 9:36
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 退職給付費用 617 百万円 726 百万円 役員賞与引当金繰入額 60 百万円 66 百万円 貸倒引当金繰入額 118 百万円 330 百万円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当連結会計年度に見合う分を計上しております。2026/06/25 9:36
(ハ)役員賞与引当金
役員に対して支給する賞与に備えて、当連結会計年度に見合う支給見込額に基づき計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- (単位:百万円)2026/06/25 9:36
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 賞与引当金 662 663 662 663 役員賞与引当金 60 66 60 66 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産
先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
3 引当金の計上の方法
(1) 貸倒引当金
債権の貸倒損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 賞与引当金
従業員に対して支給する賞与の支出に充てるため、支給見込額に基づき当事業年度に見合う分を計上しております。2026/06/25 9:36