建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 帳簿価額には、建設仮勘定の金額を含んでおりません。
2 連結子会社以外への主要な賃貸設備(建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地)を含んでおります。
3 土地及び建物の一部を賃借しており、年間賃借料は229百万円であります。賃借している土地の面積については、[ ]で外書きしております。

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#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～50年
機械及び装置 4～17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によって
おります。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法によっております。2014/06/26 13:17

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※2 特別利益の「固定資産売却益」の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	―百万円	21百万円
計	―百万円	21百万円

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#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 特別損失の「固定資産除却損」の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	140百万円	―百万円
その他	49百万円	―百万円

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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法によっており、在外連結子会社は定額法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	3～17年

(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)

2014/06/26 13:17