シード（7743）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 2940万
2010年9月30日 +36%: 3999万
2010年12月31日 +126.15%: 9044万
2011年3月31日 +30.89%: 1億1838万
2011年6月30日 -37.53%: 7395万
2011年9月30日 +97.17%: 1億4581万
2011年12月31日: -8084万
2012年3月31日: 2億3714万
2012年6月30日 -67.94%: 7603万
2012年9月30日 +674.97%: 5億8926万
2012年12月31日 +22.84%: 7億2386万
2013年3月31日 +37.94%: 9億9847万
2013年6月30日 -90.97%: 9016万
2013年9月30日 +80.59%: 1億6283万
2013年12月31日 +64.3%: 2億6753万
2014年3月31日 +78.91%: 4億7864万
2014年6月30日 -95.5%: 2155万
2014年9月30日 +999.99%: 2億4513万
2014年12月31日 +89.61%: 4億6480万
2015年3月31日 -19.16%: 3億7575万
2015年6月30日 -65.86%: 1億2829万
2015年9月30日 -59.16%: 5240万
2015年12月31日 +266.77%: 1億9219万
2016年3月31日 -92.88%: 1367万
2016年6月30日: -1億9370万
2016年9月30日: 2億6186万
2016年12月31日 +327%: 11億1813万
2017年3月31日 +11.15%: 12億4281万
2017年6月30日 -50.37%: 6億1679万
2017年9月30日 +57.01%: 9億6841万
2017年12月31日 +36.98%: 13億2657万
2018年3月31日 -1.14%: 13億1149万
2018年6月30日 -62.48%: 4億9211万
2018年9月30日 +75.99%: 8億6605万
2018年12月31日 +9.66%: 9億4968万
2019年3月31日 -1.58%: 9億3467万
2019年6月30日: -1億1943万
2019年9月30日: 4億8762万
2019年12月31日 +36.98%: 6億6795万
2020年3月31日 -68.9%: 2億770万
2020年6月30日: -8278万
2020年9月30日: 1億2975万
2020年12月31日 +487.11%: 7億6177万
2021年3月31日 +61.62%: 12億3114万
2021年6月30日 -83.04%: 2億878万
2021年9月30日 +66.65%: 3億4792万
2021年12月31日 +77.16%: 6億1639万
2022年3月31日 +80.98%: 11億1556万
2022年6月30日 -60.72%: 4億3819万
2022年9月30日 +9.02%: 4億7771万
2022年12月31日 -21.16%: 3億7664万
2023年3月31日: -1億3191万
2023年6月30日: 4億2004万
2023年9月30日 +121.12%: 9億2879万
2023年12月31日 +41.72%: 13億1630万
2024年3月31日 +84.86%: 24億3330万
2024年6月30日 -76.29%: 5億7697万
2024年9月30日 +15.05%: 6億6383万
2024年12月31日 +45.28%: 9億6442万
2025年3月31日 +21.06%: 11億6753万
2025年6月30日 -71.71%: 3億3034万
2025年9月30日 +172.8%: 9億119万
2025年12月31日 +11.88%: 10億823万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 15:41
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/23 15:41