- 7743
- 2026/10/23
- 時価
- 237億円
- PER 予
- 17.62倍
- 2010年以降
- 赤字-126.93倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.25倍
- 2010年以降
- 0.3-6.28倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 7.07%
- ROA 予
- 2.04%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
シード(7743)の短期借入金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 20億5700万
- 2009年3月31日 +61.89%
- 33億3000万
- 2010年3月31日 +37.34%
- 45億7352万
- 2011年3月31日 -35.15%
- 29億6598万
- 2012年3月31日 -19.12%
- 23億9893万
- 2013年3月31日 +9.95%
- 26億3757万
- 2014年3月31日 +31.65%
- 34億7228万
- 2015年3月31日 +30.71%
- 45億3858万
- 2016年3月31日 -10.85%
- 40億4627万
- 2017年3月31日 +74.94%
- 70億7839万
- 2018年3月31日 +22.44%
- 86億6660万
- 2019年3月31日 +49.84%
- 129億8592万
- 2020年3月31日 +10.53%
- 143億5285万
- 2021年3月31日 -16.05%
- 120億4895万
- 2022年3月31日 -4.53%
- 115億370万
- 2023年3月31日 +9.61%
- 126億896万
- 2024年3月31日 +7.06%
- 134億9863万
- 2025年3月31日 -8.96%
- 122億8876万
- 2026年3月31日 +13.07%
- 138億9458万
個別
- 2008年3月31日
- 12億
- 2009年3月31日 +79.08%
- 21億4900万
- 2010年3月31日 +18.24%
- 25億4091万
- 2011年3月31日 -52.99%
- 11億9445万
- 2012年3月31日 -2.88%
- 11億6000万
- 2013年3月31日 -0.86%
- 11億5000万
- 2014年3月31日 +60.87%
- 18億5000万
- 2015年3月31日 +32.43%
- 24億5000万
- 2016年3月31日 -18.37%
- 20億
- 2017年3月31日 +148.35%
- 49億6704万
- 2018年3月31日 +25.51%
- 62億3432万
- 2019年3月31日 +69.41%
- 105億6136万
- 2020年3月31日 +13.61%
- 119億9872万
- 2021年3月31日 -21.74%
- 93億9004万
- 2022年3月31日 -1.8%
- 92億2098万
- 2023年3月31日 +12.22%
- 103億4801万
- 2024年3月31日 +10.46%
- 114億3059万
- 2025年3月31日 -9.19%
- 103億7966万
- 2026年3月31日 +13.65%
- 117億9672万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2026/06/22 15:22
(注)1.借入金及びリース債務の平均利率については、期中平均残高に対する加重平均利率を記載しております。区分 当期首残高(千円) 当期末残高(千円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 10,383,850 11,796,728 1.04 - 1年以内に返済予定の長期借入金 1,904,918 2,097,858 1.25 -
2.長期借入金及びリース債務(1年以内に返済予定のものを除く。)の連結決算日後5年間の返済予定額は以下のとおりであります。 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- デリバティブ取引は、外貨建の営業債権債務に係る為替の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした先物為替予約取引、借入金及び社債に係る支払金利の変動リスクに対するヘッジ取引を目的とした金利スワップ取引であります。なお、ヘッジ会計に関するヘッジ手段とヘッジ対象、ヘッジ方針、ヘッジの有効性の評価方法等については、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (7)重要なヘッジ会計の方法」」に記載しております。2026/06/22 15:22
借入金は、運転資金として短期借入金、設備投資資金として長期借入金により調達しております。このうち一部は、金利変動のリスクに晒されております。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制