マースグループ HD（6419）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6億8003万
2010年9月30日 +74.5%: 11億8665万
2010年12月31日 +75.79%: 20億8607万
2011年3月31日 +11.55%: 23億2696万
2011年6月30日 -84.73%: 3億5540万
2011年9月30日 +345%: 15億8153万
2011年12月31日 +7.56%: 17億104万
2012年3月31日 +57.78%: 26億8392万
2012年6月30日 -59.46%: 10億8799万
2012年9月30日 +84.37%: 20億597万
2012年12月31日 +68.94%: 33億8896万
2013年3月31日 +31.24%: 44億4756万
2013年6月30日 -66.63%: 14億8431万
2013年9月30日 +90.64%: 28億2963万
2013年12月31日 +102.52%: 57億3047万
2014年3月31日 +0.65%: 57億6754万
2014年6月30日 -86.17%: 7億9763万
2014年9月30日 +73.53%: 13億8416万
2014年12月31日 +49.92%: 20億7509万
2015年3月31日 +39.69%: 28億9876万
2015年6月30日 -79.78%: 5億8615万
2015年9月30日 +31.55%: 7億7108万
2015年12月31日 +50.12%: 11億5757万
2016年3月31日 +19.75%: 13億8619万
2016年6月30日 -85.99%: 1億9414万
2016年9月30日 +479.43%: 11億2493万
2016年12月31日 +228.71%: 36億9780万
2017年3月31日 +22.72%: 45億3807万
2017年6月30日 -93.21%: 3億796万
2017年9月30日 +120.98%: 6億8053万
2017年12月31日 +153.13%: 17億2265万
2018年3月31日 +29.35%: 22億2830万
2018年6月30日 -94.97%: 1億1219万
2018年9月30日 +432.24%: 5億9713万
2018年12月31日 +76.16%: 10億5191万
2019年3月31日 -72.75%: 2億8668万
2019年6月30日 +182.31%: 8億933万
2019年9月30日 +57.29%: 12億7303万
2019年12月31日 +96.16%: 24億9722万
2020年3月31日 -37.09%: 15億7109万
2020年6月30日 -96.23%: 5918万
2020年9月30日 +244.71%: 2億400万
2020年12月31日 +402.6%: 10億2535万
2021年3月31日 +97.61%: 20億2621万
2021年6月30日 -50.79%: 9億9705万
2021年9月30日 +64.17%: 16億3690万
2021年12月31日 +59.94%: 26億1801万
2022年3月31日 +10.82%: 29億125万
2022年6月30日 -60.91%: 11億3408万
2022年9月30日 +30.46%: 14億7956万
2022年12月31日 +115%: 31億8108万
2023年3月31日 +24.22%: 39億5164万
2023年6月30日 -14.62%: 33億7383万
2023年9月30日 +92.25%: 64億8631万
2023年12月31日 +33.03%: 86億2877万
2024年3月31日 +43.29%: 123億6380万
2024年6月30日 -73.01%: 33億3683万
2024年9月30日 +54.81%: 51億6578万
2024年12月31日 +45.86%: 75億3502万
2025年3月31日 +18.88%: 89億5728万
2025年6月30日 -74.84%: 22億5327万
2025年9月30日 +108.41%: 46億9602万
2025年12月31日 +65.03%: 77億4978万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 9:08
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしていましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しています。
当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 9:08
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
③ 未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準
2025/06/27 9:08