建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりでありす。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び工具器具備品 2～20年

2017/06/28 9:53

#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～65年
機械装置及び工具器具備品 2～20年

2017/06/28 9:53