ソノコム(7902)の引当金の推移 - 全期間
個別
- 2010年3月31日
- 4249万
- 2010年12月31日 -55.55%
- 1888万
- 2011年3月31日 +144%
- 4608万
- 2011年6月30日 -4.74%
- 4390万
- 2011年9月30日 -26.74%
- 3216万
- 2011年12月31日 -55.53%
- 1430万
- 2012年3月31日 +65.47%
- 2366万
- 2012年6月30日 +48.55%
- 3516万
- 2012年9月30日 -57.17%
- 1505万
- 2012年12月31日 -50%
- 753万
- 2013年3月31日 +24.53%
- 937万
- 2013年6月30日 +88.73%
- 1769万
- 2013年9月30日 -48.36%
- 913万
- 2013年12月31日 -11.52%
- 808万
- 2014年3月31日 +65.32%
- 1336万
- 2014年6月30日 +72.36%
- 2303万
- 2014年9月30日 -4.53%
- 2199万
- 2014年12月31日 -50%
- 1099万
- 2015年3月31日 +186.91%
- 3155万
- 2015年6月30日 +25.95%
- 3974万
- 2015年9月30日 -11.41%
- 3520万
- 2015年12月31日 -49.98%
- 1761万
- 2016年3月31日 +150.17%
- 4405万
- 2016年6月30日 +25.13%
- 5512万
- 2016年9月30日 -26.22%
- 4067万
- 2016年12月31日 -54.3%
- 1858万
- 2017年3月31日 +153.8%
- 4717万
- 2017年6月30日 +25.08%
- 5900万
- 2017年9月30日 -9.97%
- 5312万
- 2017年12月31日 -50%
- 2656万
- 2018年3月31日 +127.02%
- 6030万
- 2018年6月30日 +44.18%
- 8694万
- 2018年9月30日 -45.35%
- 4751万
- 2018年12月31日 -50%
- 2376万
- 2019年3月31日 +137.77%
- 5649万
- 2019年6月30日 +47.3%
- 8321万
- 2019年9月30日 -41.3%
- 4885万
- 2019年12月31日 -49.99%
- 2442万
- 2020年3月31日 +125.9%
- 5518万
- 2020年6月30日 +50.26%
- 8292万
- 2020年9月30日 -50.3%
- 4121万
- 2020年12月31日 -49.89%
- 2065万
- 2021年3月31日 +184.67%
- 5879万
- 2021年6月30日 +46.6%
- 8618万
- 2021年9月30日 -33.97%
- 5691万
- 2021年12月31日 -55.67%
- 2523万
- 2022年3月31日 +172.81%
- 6882万
- 2022年6月30日 +39.69%
- 9615万
- 2022年9月30日 -34.64%
- 6284万
- 2022年12月31日 -59.08%
- 2571万
- 2023年3月31日 +125.13%
- 5789万
- 2023年6月30日 +48.37%
- 8589万
- 2023年9月30日 -40.15%
- 5140万
- 2023年12月31日 -42.01%
- 2981万
- 2024年3月31日 +84%
- 5485万
- 2024年6月30日 +49.87%
- 8221万
- 2024年9月30日 -25.32%
- 6139万
- 2024年12月31日 -55.87%
- 2709万
- 2025年3月31日 +151.56%
- 6815万
- 2025年6月30日 +37.91%
- 9399万
- 2025年9月30日 -31.07%
- 6478万
- 2025年12月31日 -55.11%
- 2908万
有報情報
- #1 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/06/26 14:30
- #2 役員報酬(連結)
- 4.上記基本報酬には、以下のものが含まれております。2025/06/26 14:30
当事業年度における役員退職慰労引当金の繰入額12百万円(取締役5名に対し11百万円(うち社外取締役1名に対し0百万円)、監査役3名に対し1百万円(うち社外監査役2名に対し0百万円))。
5.取締役の業績連動報酬につきましては、当期の業績及び当期純利益を総合的に勘案したうえで決定しております。なお、当期純利益を指標としている理由は、取締役賞与は業績に連動させることが望ましいとの考えのもと、指標としての分かりやすさ、1株当たり当期純利益との連動性が高いことなどを勘案し採用したものであります。なお、2025年3月期の当期純利益は2億10百万円であります。 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2024年3月31日)2025/06/26 14:30
当事業年度
(2025年3月31日)
e>繰延税金資産 賞与引当金 役員退職慰労引当金 ゴルフ会員権評価損 退職給付引当金 投資有価証券評価損 繰延税金資産 賞与引当金 役員退職慰労引当金 ゴルフ会員権評価損 退職給付引当金 投資有価証券評価損 その他 繰延税金資産小計 評価性引当額 繰延税金資産合計
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異内訳 - #4 製造原価明細書(連結)
- (自 2024年4月1日
至 2025年3月31日)※1 労務費のうち主なものは次のとおりであります。 ※1 労務費のうち主なものは次のとおりであります。 賃金 308,965 千円 賞与手当 36,863 千円 賞与引当金繰入額 28,853 千円 賃金 323,638 千円 賞与手当 35,543 千円 賞与引当金繰入額 36,834 千円 ※2 経費のうち主なものは次のとおりであります。 ※2 経費のうち主なものは次のとおりであります。 ※2 経費のうち主なものは次のとおりであります。 ※2 経費のうち主なものは次のとおりであります。 ※3 収益性の低下に伴う簿価切下げにより、次の棚卸
資産評価損が、当期製品製造原価に含まれております。 429千円※3 収益性の低下に伴う簿価切下げにより、次の棚卸2025/06/26 14:30 - #5 退職給付関係、財務諸表(連結)
なお、確定拠出制度は、2016年4月に厚生年金基金制度から移行しました。2025/06/26 14:30
当社が有する確定給付企業年金制度は、簡便法により退職給付引当金及び退職給付費用を計算しております。
2.確定給付制度- #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定額法を採用しております。 なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間に基づく定額法を採用しております。2025/06/26 14:30
4.引当金の計上基準
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