仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 6億9399万
- 2010年12月31日 -3.26%
- 6億7134万
- 2011年12月31日 -0.8%
- 6億6600万
- 2012年12月31日 +1.5%
- 6億7600万
- 2014年3月31日 +5.62%
- 7億1400万
- 2015年3月31日 -5.04%
- 6億7800万
- 2016年3月31日 +5.6%
- 7億1600万
- 2017年3月31日 +15.08%
- 8億2400万
- 2018年3月31日 -0.85%
- 8億1700万
- 2019年3月31日 -13.22%
- 7億900万
- 2020年3月31日 +0.56%
- 7億1300万
- 2021年3月31日 -6.17%
- 6億6900万
- 2022年3月31日 +21.97%
- 8億1600万
個別
- 2008年12月31日
- 4億1883万
- 2009年12月31日 -11.43%
- 3億7098万
- 2010年12月31日 -5.68%
- 3億4989万
- 2011年12月31日 +56.9%
- 5億4900万
- 2012年12月31日 -13.11%
- 4億7700万
- 2014年3月31日 -3.77%
- 4億5900万
- 2015年3月31日 -10.68%
- 4億1000万
- 2016年3月31日 +11.71%
- 4億5800万
- 2017年3月31日 +8.95%
- 4億9900万
- 2018年3月31日 +2.81%
- 5億1300万
- 2019年3月31日 -1.36%
- 5億600万
- 2020年3月31日 -3.36%
- 4億8900万
- 2021年3月31日 -4.7%
- 4億6600万
- 2022年3月31日 +16.95%
- 5億4500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 当社及び国内連結子会社では、主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。また、中国連結子会社では総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。2022/06/28 14:05
b 製品・原材料・仕掛品
当社及び国内連結子会社では、主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。ただし、販売用製造機械については個別法による原価法を採用しております。また、中国連結子会社では総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2022/06/28 14:05
当連結会計年度末における資産は、現金及び預金の減少349百万円や商品及び製品の減少248百万円等があった一方、原材料及び貯蔵品の増加641百万円や売掛金の増加389百万円、仕掛品の増加146百万円等により前連結会計年度末に比べ852百万円増加し37,347百万円となりました。
(負債) - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2022/06/28 14:05
製品・原材料・仕掛品
(販売用製造機械)