建物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～38年
機械及び装置 2～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/30 14:52

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年4月30日)	当連結会計年度(平成26年4月30日)
建物	46,418千円	43,818千円
土地	29,450	29,450

担保付債務は、次のとおりであります。

2014/07/30 14:52

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物:主なものは、本社製造所A棟前室及びエアコンダクト設置工事、1次側電源工事等5,680千円によるものであります。
機械及び装置:主なものは、本社製造所の機械装置121,435千円、原料供給装置10,805千円、製品開発部の5層試作機23,081千円の取得であります。

2014/07/30 14:52

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
東京工場建物壁面のアスベスト除去費用であります。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2014/07/30 14:52

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～45年
機械装置及び運搬具 2～12年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/07/30 14:52