固定資産
連結
- 2014年4月30日
- 13億7867万
- 2015年4月30日 +45.14%
- 20億97万
個別
- 2014年4月30日
- 13億7214万
- 2015年4月30日 +44.58%
- 19億8390万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2015/07/31 14:14
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/07/31 14:14
有形固定資産
ホストコンピュータ(その他に含まれる工具、器具及び備品)であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~38年
機械及び装置 2~8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/07/31 14:14 - #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産減価償却累計額2015/07/31 14:14
前連結会計年度(平成26年4月30日) 当連結会計年度(平成27年4月30日) 有形固定資産減価償却累計額 2,221,791千円 2,306,404千円 - #5 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/07/31 14:14
- #6 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。2015/07/31 14:14
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成26年4月30日) 当連結会計年度(平成27年4月30日) 流動資産-繰延税金資産 9,301千円 11,165千円 固定資産-繰延税金資産 1,297 627
- #7 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- ハ 当該資産除去債務の総額の増減2015/07/31 14:14
前連結会計年度(自 平成25年5月1日至 平成26年4月30日) 当連結会計年度(自 平成26年5月1日至 平成27年4月30日) 期首残高 10,500千円 10,500千円 有形固定資産の取得に伴う増加額 - - 時の経過による調整額 - - - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4~45年
機械装置及び運搬具 2~12年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/07/31 14:14