#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～38年
機械及び装置 2～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2020/07/29 13:33
#2 有形固定資産等明細表（連結）: 工具、器具及び備品:PCサーバー1,528千円によるものです。
ソフトウエア:勤怠・人事給与システム4,730千円によるものです。
ソフトウエア仮勘定:会計システム11,904千円によるものです。
2020/07/29 13:33
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
ハリース資産
2020/07/29 13:33
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
(3) リース資産
2020/07/29 13:33
#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、それ以外の有形固定資産については定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～45年
機械装置及び運搬具 2～12年
ロ無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。2020/07/29 13:33