マルゼン(5982)の研究開発費の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年2月28日
- 3億4707万
- 2010年2月28日 -0.14%
- 3億4658万
- 2011年2月28日 +5.53%
- 3億6575万
- 2012年2月29日 +15.23%
- 4億2145万
- 2013年2月28日 -5.78%
- 3億9711万
- 2014年2月28日 +3.92%
- 4億1268万
- 2015年2月28日 +5.35%
- 4億3475万
- 2016年2月29日 -9.81%
- 3億9211万
- 2017年2月28日 +6.43%
- 4億1733万
- 2018年2月28日 -4.72%
- 3億9763万
- 2019年2月28日 +2.93%
- 4億928万
- 2020年2月29日 -2.73%
- 3億9811万
- 2021年2月28日 +15.41%
- 4億5946万
- 2022年2月28日 -12.79%
- 4億68万
- 2023年2月28日 +6.16%
- 4億2535万
- 2024年2月29日 -0.56%
- 4億2298万
- 2025年2月28日 -1.18%
- 4億1799万
- 2026年2月28日 +3.35%
- 4億3197万
個別
- 2009年2月28日
- 3億4652万
- 2010年2月28日 -1.18%
- 3億4245万
- 2011年2月28日 +6.3%
- 3億6402万
- 2012年2月29日 +15.71%
- 4億2119万
- 2013年2月28日 -5.77%
- 3億9690万
- 2014年2月28日 +0.87%
- 4億37万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※2 一般管理費および当期製造費用に含まれる研究開発費2026/05/26 13:26
- #2 研究開発活動
- このような方針のもと、当連結会計年度の業務用厨房機器製造販売業においては、経済活動や消費行動も改善基調にありますが、原材料費や人件費の高騰、不安定な国際情勢などまだ不透明な状態が続いていることには変わりなく、このような社会情勢の大きな変貌を踏まえた製品開発を積極的に進めました。また、昨今の人手不足対策に対応するため、自動化・省人化機器の開発に努めました。これら研究開発活動に携わるスタッフは、グループ全体で37名にのぼり、これは総人員数(従業員および臨時雇用者の合計)の2.2%に相当しております。2026/05/26 13:26
当連結会計年度における各セグメント別の研究の目的、主要な課題、研究成果および研究開発費は全て業務用厨房機器製造販売業におけるものであり、主な内容は次のとおりであります。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は431百万円となっております。