マルゼン（5982）の構築物の推移 - 通期

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(2024年2月29日)
	取得価額	減価償却累計額	期末残高
有形固定資産「建物及び構築物」	3,954,003	2,558,398	1,395,604
有形固定資産「その他」	109,420	104,794	4,626

	当連結会計年度(2025年2月28日)
	取得価額	減価償却累計額	期末残高
有形固定資産「建物及び構築物」	3,956,192	2,655,052	1,301,140
有形固定資産「その他」	109,571	105,083	4,488

(2)未経過リース料期末残高相当額

2025/05/29 13:26

#2 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8年～65年
機械装置及び運搬具 4年～10年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年間)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/05/29 13:26

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)		当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	9,290千円		32千円
機械装置及び運搬具	52		80

2025/05/29 13:26

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/05/29 13:26

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得の建物附属設備および構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2025/05/29 13:26