シンポ(5903)の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年6月30日
- 16万
有報情報
- #1 事業の内容
- 無煙ロースター関連事業の主要な品目別内容は次のとおりであります。2025/09/18 9:16
品目 主要製品 その他内装工事(付帯工事) 焼肉店の内装工事 商品 焼肉店関連商品(ロストル、焼網用の洗浄機等) アミ洗浄 焼網の洗浄サービス 
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
② 棚卸資産
製品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
商品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/09/18 9:16 - #3 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
- 2025/09/18 9:16
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日) 当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) その他内装工事(付帯工事) 1,446,453 1,846,823 商品 293,675 302,308 アミ洗浄 185,847 265,820
「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項 4.会計方針に関する事項 (5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #4 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 1【提出会社の親会社等の情報】2025/09/18 9:16
当社は、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #5 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2025/09/18 9:16
種類 事業年度末現在発行数(株)(2025年6月30日) 提出日現在発行数(株)(2025年9月18日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 6,140,850 6,140,850 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数100株 計 6,140,850 6,140,850 - - - #6 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 社の経営の基本方針
当社グループは、企業理念に「私たちは私たちの幸せをお客様と共有するために、良い仕事をする、いい商品をつくる、最善のサービスをするように努めます」を掲げております。そのために「お客様のニーズに応え、お客様が繁栄されるお手伝いをします」を実践して、お客様の「幸せ」、社員の「幸せ」を追求し、そして株主様やお取引先様に「幸せ」を提供出来るよう日々研鑽に努め邁進してまいります。
(2)目標とする経営指標
当社グループは、利益重視の観点から第59期において売上高営業利益率17%を達成することを目標に掲げ、売上拡大を図りつつ付加価値の高い製品を開発し、お客様に満足していただけるサービスの強化を図ってまいります。
(3)中長期的な会社の経営戦略と対処すべき課題
当社グループの主要取引先である焼肉業界におきましては、牛肉価格の高騰や人手不足による人件費の上昇などが懸念され、厳しい経営環境になると考えられます。そのために当社グループは、当社独自の提案力を活かし、お客様に役立つ製品・サービスを提供し差別化を図りお客様と二人三脚で繁盛店を作り上げてまいります。2025/09/18 9:16 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度における受注実績を品目別に示すと、次のとおりであります。2025/09/18 9:16
(注)金額は販売価格によっております。品目 受注高(千円) 前年同期比(%) 受注残高(千円) 前年同期比(%) その他内装工事(付帯工事) 1,767,671 126.0 103,337 56.6 商品 295,428 102.3 17,394 71.7 アミ洗浄 265,820 143.0 - -
c.販売実績 - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/09/18 9:16
商品、原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #9 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2025/09/18 9:16
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針