固定資産
連結
- 2016年6月30日
- 12億8009万
- 2017年6月30日 -0.36%
- 12億7554万
個別
- 2016年6月30日
- 13億1563万
- 2017年6月30日 -0.36%
- 13億1087万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2017/09/25 9:43
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えているため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2017/09/25 9:43
有形固定資産
主として、車両及び事務機器であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~50年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しております。また、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2017/09/25 9:43 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2017/09/25 9:43前連結会計年度
(自 平成27年7月1日
至 平成28年6月30日)当連結会計年度
(自 平成28年7月1日
至 平成29年6月30日)その他 -千円 401千円 計 - 401 - #5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2017/09/25 9:43
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2017/09/25 9:43
(単位:千円) - #7 製造原価明細書(連結)
- (注)2017/09/25 9:43
前事業年度(自 平成27年7月1日至 平成28年6月30日) 当事業年度(自 平成28年7月1日至 平成29年6月30日) ※1 経費の主な内訳減価償却費 42,886千円※2 他勘定振替高の内訳販売費及び一般管理費 225千円有形固定資産 3,797千円 ※1 経費の主な内訳減価償却費 54,386千円※2 他勘定振替高の内訳有形固定資産 1,059千円 - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は343百万円増加し3,377百万円となりました。主な要因は、現金及び預金の増加414百万円、受取手形及び売掛金の減少28百万円、原材料及び貯蔵品の減少26百万円であります。2017/09/25 9:43
固定資産は4百万円減少し1,275百万円となりました。主な要因は、投資有価証券の増加56百万円、その他固定資産の減少44百万円、リース資産の減少8百万円であります。
② 負債 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しております。また、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2017/09/25 9:43