固定資産
連結
- 2019年6月30日
- 16億7331万
- 2020年6月30日 +46.9%
- 24億5805万
個別
- 2019年6月30日
- 17億6090万
- 2020年6月30日 +42.95%
- 25億1719万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)有形固定資産2020/09/23 9:32
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2020/09/23 9:32
有形固定資産
主として、基幹システムに係るサーバ等であります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7~50年
機械及び装置 2~17年
工具、器具及び備品 2~20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/23 9:32 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2020/09/23 9:32前連結会計年度
(自 2018年7月1日
至 2019年6月30日)当連結会計年度
(自 2019年7月1日
至 2020年6月30日)建物及び構築物 -千円 160千円 リース資産 - 499 その他 - 0 計 - 659 - #5 売上原価明細書(連結)
- (注)2020/09/23 9:32
前事業年度(自 2018年7月1日至 2019年6月30日) 当事業年度(自 2019年7月1日至 2020年6月30日) ※1 経費の主な内訳減価償却費 14,992千円※2 他勘定振替高の内訳有形固定資産 672千円 ※1 経費の主な内訳減価償却費 33,116千円※2 他勘定振替高の内訳貯蔵品 114千円 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/09/23 9:32 - #7 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2020/09/23 9:32
- #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/09/23 9:32
(単位:千円) - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 流動資産は431百万円減少し3,641百万円となりました。主な要因は、現金及び預金の減少256百万円、受取手形及び売掛金の減少205百万円であります。2020/09/23 9:32
固定資産は784百万円増加し2,458百万円となりました。主な要因は、新工場用地の取得による土地の増加744百万円、その他有形固定資産の増加75百万円であります。
(負債の部) - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/09/23 9:32
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2020/09/23 9:32
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~50年
機械装置及び運搬具 2~17年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/09/23 9:32