タカラトミー（7867）の建物及び構築物の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 143億9600万
2009年3月31日 -5.67%: 135億8000万
2010年3月31日 -1.6%: 133億6300万
2010年12月31日 -1.63%: 131億4500万
2011年3月31日 -1.07%: 130億500万
2011年6月30日 +2.87%: 133億7800万
2011年9月30日 -0.94%: 132億5200万
2011年12月31日 -0.17%: 132億2900万
2012年3月31日 -0.05%: 132億2300万
2012年6月30日 -0.44%: 131億6500万
2012年9月30日 +0.61%: 132億4500万
2012年12月31日 +1.04%: 133億8300万
2013年3月31日 +1.88%: 136億3400万
2013年6月30日 +1.03%: 137億7500万
2013年9月30日 -1.74%: 135億3500万
2013年12月31日 -2.15%: 132億4400万
2014年3月31日 +0.29%: 132億8200万
2014年6月30日 +0.26%: 133億1600万
2014年9月30日 +1.1%: 134億6200万
2014年12月31日 +1.72%: 136億9400万
2015年3月31日 +0.2%: 137億2200万
2015年6月30日 -0.15%: 137億200万
2015年9月30日 -0.19%: 136億7600万
2015年12月31日 -0.53%: 136億300万
2016年3月31日 +0.04%: 136億800万
2016年6月30日 -0.98%: 134億7400万
2016年9月30日 -0.13%: 134億5700万
2016年12月31日 +2.13%: 137億4300万
2017年3月31日 -2.63%: 133億8100万
2017年6月30日 +1.43%: 135億7200万
2017年9月30日 +0.03%: 135億7600万
2017年12月31日 +2.44%: 139億700万
2018年3月31日 -8.33%: 127億4800万
2018年6月30日 -0.04%: 127億4300万
2018年9月30日 +0.15%: 127億6200万
2018年12月31日 +0.31%: 128億100万
2019年3月31日 -1.55%: 126億200万
2019年6月30日 -0.06%: 125億9500万
2019年9月30日 +0.03%: 125億9900万
2019年12月31日 +1.83%: 128億2900万
2020年3月31日 -0.85%: 127億2000万
2020年6月30日 +0.39%: 127億6900万
2020年9月30日 -0.52%: 127億300万
2020年12月31日 +1.05%: 128億3600万
2021年3月31日 +0.84%: 129億4400万
2021年6月30日 +0.33%: 129億8700万
2021年9月30日 +0.13%: 130億400万
2021年12月31日 +1.45%: 131億9200万
2022年3月31日 +1.17%: 133億4700万
2022年6月30日 +1.36%: 135億2800万
2022年9月30日 +0.11%: 135億4300万
2022年12月31日 -0.48%: 134億7800万
2023年3月31日 +0.85%: 135億9300万
2023年6月30日 +1.03%: 137億3300万
2023年9月30日 +0.53%: 138億600万
2023年12月31日 -0.17%: 137億8300万
2024年3月31日 +1.65%: 140億1000万
2024年6月30日 +0.94%: 141億4200万
2024年9月30日 -0.76%: 140億3500万
2024年12月31日 +7.37%: 150億6900万
2025年3月31日 -0.53%: 149億8900万
2025年9月30日 +7.57%: 161億2400万
2025年12月31日 +2.2%: 164億7900万

有報情報

#1 減損損失に関する注記（連結）

当第3四半期連結累計期間において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

用途	種類	場所	減損損失(百万円)
事業用資産	無形固定資産(その他)、投資その他の資産(その他)	東京都葛飾区	252
事業用資産	建物及び構築物	栃木県壬生町	1
遊休資産	土地	栃木県壬生町	0

当社グループは、事業用資産については地域及び事業の関連性を基礎とした管理会計上の区分によるグルーピング、遊休資産については個々の物件をグルーピングの最小単位としております。
上記の米国ネブラスカ州ののれんについては、Fat Brain Holdings, LLCにおいて継続的に営業損失を計上しており、当期の業績動向を踏まえ事業計画を見直した結果、当初想定していた収益が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(2,417百万円)として特別損失に計上しました。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、使用価値の算定にあたっての割引率は13%を採用しております。

2024/02/07 10:32