タカラトミー（7867）の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2008年3月31日: 30億4900万
2009年3月31日 -7.64%: 28億1600万
2009年12月31日 -38.99%: 17億1800万
2010年3月31日 +60.94%: 27億6500万
2010年6月30日 -81.84%: 5億200万
2010年9月30日 +102.19%: 10億1500万
2010年12月31日 +52.91%: 15億5200万
2011年3月31日 +40.66%: 21億8300万
2011年6月30日 -73.84%: 5億7100万
2011年9月30日 +108.93%: 11億9300万
2011年12月31日 +47.11%: 17億5500万
2012年3月31日 +44.73%: 25億4000万
2012年6月30日 -79.61%: 5億1800万
2012年9月30日 +153.47%: 13億1300万
2012年12月31日 +37.93%: 18億1100万
2013年3月31日 +49.59%: 27億900万
2013年6月30日 -86.3%: 3億7100万
2013年9月30日 +135.85%: 8億7500万
2013年12月31日 +71.2%: 14億9800万
2014年3月31日 +49.73%: 22億4300万
2014年6月30日 -78.6%: 4億8000万
2014年9月30日 +113.54%: 10億2500万
2014年12月31日 +54.54%: 15億8400万
2015年3月31日 +43.5%: 22億7300万
2015年6月30日 -72.02%: 6億3600万
2015年9月30日 +99.37%: 12億6800万
2015年12月31日 +56.39%: 19億8300万
2016年3月31日 +44.83%: 28億7200万
2016年6月30日 -75.84%: 6億9400万
2016年9月30日 +104.9%: 14億2200万
2016年12月31日 +52.81%: 21億7300万

個別

2008年3月31日: 21億8100万
2009年3月31日 -2.57%: 21億2500万
2010年3月31日 +3.53%: 22億
2011年3月31日 -19.36%: 17億7400万
2012年3月31日 +15.84%: 20億5500万
2013年3月31日 +9.25%: 22億4500万
2014年3月31日 -17.06%: 18億6200万
2015年3月31日 +13.69%: 21億1700万
2016年3月31日 +16.67%: 24億7000万
2017年3月31日 -1.7%: 24億2800万
2018年3月31日 +18.2%: 28億7000万
2019年3月31日 +12.86%: 32億3900万
2020年3月31日 +19.82%: 38億8100万
2021年3月31日 -9.66%: 35億600万
2022年3月31日 +12.86%: 39億5700万
2023年3月31日 -2.65%: 38億5200万
2024年3月31日 +11.66%: 43億100万
2025年3月31日 +21.06%: 52億700万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

※3 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費の総額

2025/06/25 13:27

#2 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
減価償却費	215		260
研究開発費	4,301		5,207
支払手数料	3,687		4,058

2025/06/25 13:27

#3 研究開発活動

なお、商品開発においては、厳格な独自の社内基準のもと自社検査体制を充実させ、商品の品質向上とお客様の安全確保を最優先する商品開発を進めるとともに、商品の企画開発段階から機能とコストの最適化を図るデザインレビュー(DR)を通して、バリューエンジニアリング(VE)活動を推進しています。
当連結会計年度における研究開発費は5,852百万円です。なお、研究開発活動については、特定のセグメントに関連付けられないため、セグメント別の記載は行っていません。

2025/06/25 13:27

#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

同時に、適切な情報開示・IR活動を通じて資本コストの低減に努めると共に、営業キャッシュ・フローによる十分な債務償還能力を前提に、厳格な財務規律のもとで負債の活用も進めることにより、資本コストの低減及び資本効率の向上にも努めてまいります。
当社グループはこれまで広告宣伝費、研究開発費などの先行投資を実行し、積極的な商品投入により売上高を伸長させ、利益成長を目指してきましたが、外部環境が大きく変化する中で、市場が一旦縮小、かつ消費者の購買行動が変容した場合も営業キャッシュ・フローによる十分な債務返済能力を有することを前提として、設備投資や研究開発費等での成長投資に資金の配分を行ってまいります。
(資金需要の主な内容)

2025/06/25 13:27