ソフトウエア
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4億3600万
- 2009年3月31日 -0.69%
- 4億3300万
- 2010年3月31日 +7.85%
- 4億6700万
- 2011年3月31日 -2.14%
- 4億5700万
- 2012年3月31日 -60.18%
- 1億8200万
- 2013年3月31日 +102.2%
- 3億6800万
- 2014年3月31日 -25.27%
- 2億7500万
- 2015年3月31日 +18.55%
- 3億2600万
- 2016年3月31日 +45.71%
- 4億7500万
- 2017年3月31日 +12.63%
- 5億3500万
- 2018年3月31日 -14.58%
- 4億5700万
- 2019年3月31日 -25.82%
- 3億3900万
- 2020年3月31日 +54.57%
- 5億2400万
- 2021年3月31日 -31.68%
- 3億5800万
- 2022年3月31日 -20.11%
- 2億8600万
- 2023年3月31日 +21.33%
- 3億4700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
当社及び国内連結子会社
定率法(ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～65年
工具、器具及び備品 2～20年
在外連結子会社
見積耐用年数に基づく定額法を採用しております。
ロ 無形固定資産(リース資産及び使用権資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間 (5年以内)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ 使用権資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/26 12:03 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/26 12:03
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間 (5年以内)に基づいております。
ハ リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法を採用しております。2023/06/26 12:03
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年以内)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産