カワセコンピュータサプライ(7851)のその他有価証券評価差額金の推移 - 四半期
個別
- 2007年3月31日
- 2310万
- 2008年3月31日 -89.02%
- 253万
- 2009年3月31日
- -485万
- 2010年3月31日
- 144万
- 2010年12月31日
- -272万
- 2011年3月31日 -84.06%
- -501万
- 2011年6月30日
- -189万
- 2011年9月30日 -121.12%
- -418万
- 2011年12月31日 -169.03%
- -1126万
- 2012年3月31日
- 385万
- 2012年6月30日
- -98,000
- 2012年9月30日 -999.99%
- -636万
- 2012年12月31日
- 1100万
- 2013年3月31日 -6.13%
- 1032万
- 2013年6月30日 +10.84%
- 1144万
- 2013年9月30日 +83.85%
- 2104万
- 2013年12月31日 +20.95%
- 2545万
- 2014年3月31日 -22.05%
- 1984万
- 2014年6月30日 +34.21%
- 2663万
- 2014年9月30日 +16.16%
- 3093万
- 2014年12月31日 +14.22%
- 3533万
- 2015年3月31日 +16.19%
- 4105万
- 2015年6月30日 +10.57%
- 4539万
- 2015年9月30日 -29.31%
- 3209万
- 2015年12月31日 +10.27%
- 3538万
- 2016年3月31日 -51.73%
- 1708万
- 2016年6月30日 -26.03%
- 1263万
- 2016年9月30日 +45.62%
- 1839万
- 2016年12月31日 +122.16%
- 4087万
- 2017年3月31日 -22.02%
- 3187万
- 2017年6月30日 +2.73%
- 3274万
- 2017年9月30日 -7.81%
- 3019万
- 2017年12月31日 +26.33%
- 3813万
- 2018年3月31日 -20.36%
- 3037万
- 2018年6月30日 -3.41%
- 2933万
- 2018年9月30日 -2.66%
- 2855万
- 2018年12月31日 -61.61%
- 1096万
- 2019年3月31日 +43.45%
- 1572万
- 2019年6月30日 -24.92%
- 1180万
- 2019年9月30日 +27.14%
- 1501万
- 2019年12月31日 +56.25%
- 2345万
- 2020年3月31日 -80.58%
- 455万
- 2020年6月30日 +75.8%
- 800万
- 2020年9月30日 +86.16%
- 1490万
- 2020年12月31日 -7.49%
- 1378万
- 2021年3月31日 +69.73%
- 2340万
- 2021年6月30日 -27.14%
- 1704万
- 2021年9月30日 +27.23%
- 2169万
- 2021年12月31日 -7.94%
- 1996万
- 2022年3月31日 -1.08%
- 1975万
- 2022年6月30日 +6.23%
- 2098万
- 2022年9月30日 -1.26%
- 2071万
- 2022年12月31日 +15.3%
- 2388万
- 2023年3月31日 -34.9%
- 1555万
- 2023年6月30日 +73.74%
- 2701万
- 2023年9月30日 +40.12%
- 3785万
- 2023年12月31日 -4.52%
- 3614万
- 2024年3月31日 +64.04%
- 5929万
- 2024年6月30日 +25.5%
- 7441万
- 2024年9月30日 -25.98%
- 5508万
- 2024年12月31日 +24.01%
- 6830万
- 2025年3月31日 -9.6%
- 6174万
- 2025年6月30日 +14.54%
- 7072万
- 2025年9月30日 +10.48%
- 7814万
- 2025年12月31日 +5.08%
- 8211万
- 2026年3月31日 +39.2%
- 1億1429万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産の部)2024/02/14 10:52
純資産の部は前事業年度末と比べ18百万円減少し、2,372百万円となりました。これは主に四半期純損失を6百万円計上し、「その他有価証券評価差額金」が20百万円増加しましたが、配当金を14百万円支払い、自己株式を18百万円取得したことによるものです。
(2)経営方針・経営戦略等