シヤチハタのソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 6640万
2009年3月31日 +33.33%: 8853万
2010年3月31日 -16.97%: 7351万
2011年3月31日 -12.36%: 6442万
2012年3月31日 +16.04%: 7475万
2013年3月31日 -18.19%: 6115万
2014年3月31日 +22.19%: 7473万
2015年3月31日 -40.34%: 4458万

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
②リース資産の減価償却の方法
2015/06/26 11:06
#2 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
また、取得金額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を、販売目的ソフトウエアについては見込販売数量に基づく償却額と、残存見込販売有効期間(3年)に基づく均等償却とのいずれか大きい金額を計上しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/26 11:06
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 当社及び国内連結子会社は定額法を採用しております。
なお、償却年数については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。ただし、自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を、販売目的ソフトウエアについては見込販売数量に基づく償却額と、残存見込販売有効期間(3年)に基づく均等償却とのいずれか大きい金額を計上しております。
海外連結子会社は定額法を採用しております。
2015/06/26 11:06