ファーマフーズ(2929)の外部顧客への売上高 - 通信販売事業の推移 - 全期間
連結
- 2015年10月31日
- 4億2080万
- 2016年1月31日 +146.2%
- 10億3603万
- 2016年4月30日 +52.61%
- 15億8111万
- 2016年7月31日 +30.69%
- 20億6640万
- 2016年10月31日 -68.72%
- 6億4639万
- 2017年1月31日 +128.82%
- 14億7905万
- 2017年4月30日 +72.29%
- 25億4824万
- 2017年7月31日 +35.11%
- 34億4294万
- 2017年10月31日 -62.33%
- 12億9699万
- 2018年1月31日 +129.08%
- 29億7112万
- 2018年4月30日 +60.2%
- 47億5963万
- 2018年7月31日 +32.33%
- 62億9832万
- 2018年10月31日 -69.29%
- 19億3443万
- 2019年1月31日 +114.12%
- 41億4203万
- 2019年4月30日 +56.18%
- 64億6908万
- 2019年7月31日 +31.76%
- 85億2374万
- 2019年10月31日 -70.81%
- 24億8828万
- 2020年1月31日 +114.18%
- 53億2949万
- 2020年4月30日 +69.73%
- 90億4564万
- 2020年7月31日 +39.2%
- 125億9113万
- 2020年10月31日 -37.08%
- 79億2242万
- 2021年1月31日 +138.59%
- 189億208万
- 2021年4月30日 +66.49%
- 314億6998万
- 2021年7月31日 +38.3%
- 435億2400万
- 2021年10月31日 -72.22%
- 120億9100万
- 2022年1月31日 +108.08%
- 251億5900万
- 2022年4月30日 +52.26%
- 383億700万
- 2022年7月31日 +35.45%
- 518億8600万
- 2022年10月31日 -70.91%
- 150億9500万
- 2023年1月31日 +104.86%
- 309億2300万
- 2023年4月30日 +48.04%
- 457億7900万
- 2023年10月31日 -69.75%
- 138億4600万
- 2024年1月31日 +97.55%
- 273億5300万
- 2024年4月30日 +47.76%
- 404億1800万
- 2025年1月31日 -35.78%
- 259億5800万
個別
- 2013年7月31日
- 2000万
- 2013年10月31日 -21.01%
- 1579万
- 2014年1月31日 +230.16%
- 5216万
- 2014年4月30日 +115.33%
- 1億1232万
- 2014年7月31日 +71.05%
- 1億9212万
- 2014年10月31日 -37.22%
- 1億2062万
- 2015年1月31日 +135.01%
- 2億8348万
- 2015年4月30日 +74.3%
- 4億9411万
- 2015年7月31日 +56.62%
- 7億7389万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (1)売上高2025/10/21 15:32
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しており
ます。 - #2 売上高、地域ごとの情報(連結)
- 上高
本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しており
ます。2025/10/21 15:32 - #3 沿革
- 2【沿革】2025/10/21 15:32
年月 事項 2007年4月 鶏卵抗体による血液浄化療法分野での研究開発事業と検査薬・試薬分野への事業の展開を目的として広島県東広島市に関連会社㈱広島バイオメディカルを設立(当社持株割合49%)。 2012年2月 通信販売事業を開始。 2012年7月 ヒアルロン酸産生促進成分「iHA」を発売。 2015年8月 健康食品及び化粧品の注文に係るコールセンター業務を行うことを目的として福岡市中央区に子会社㈱ファーマフーズコミュニケーションを設立(当社持株割合75%、現・連結子会社)。 2016年11月 通信販売事業の拡大を目的として、㈱フューチャーラボの株式を取得し子会社化(当社持株割合100%、現・連結子会社)。 2016年12月 東京証券取引所市場第二部に市場変更。 2018年3月 日本農芸化学会「2018年度 農芸化学技術賞」を受賞(GABAの生産技術の確立と高機能食品の市場開発)。 2018年8月 通信販売事業の主力商品「タマゴサミンEX」がウェルネスフードジャパンアワード2018で金賞受賞。 2018年11月 「HGP」配合の医薬部外品「ニューモ育毛剤」を発売。 2021年2月 東京証券取引所の市場第一部に指定。 2021年8月 機能性素材事業及び通信販売事業の拡大を目的として、明治薬品㈱の株式を取得し子会社化(当社持株割合100%、現・連結子会社)。 2022年4月 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場へ移行。 - #4 研究開発活動
- ② BtoC事業2025/10/21 15:32
通信販売事業においては、当社グループの開発部が開発した機能性素材を配合したサプリメント及び化粧品等を、外部委託で生産し販売しております。通信販売事業部の研究開発は、開発部が行っており、当社の機能性食品素材のエビデンス取得試験等を行っております。
当社グループが販売しております「タマゴサミン」は、当社独自の成分であるヒアルロン酸産生成分「iHA(アイハ)」を配合することで、他社との差別化に成功し、主力商品となっております。「タマゴサミン」に代表されるように、当社グループの特性は、確かな研究力を基礎とした商品開発力であり、研究により取得したエビデンスが非常に重要であると考えております。 - #5 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- 当社の社外取締役は3名、社外監査役は2名であります。2025/10/21 15:32
社外取締役佐村信哉氏は、当社株式19,000株を有しておりますが、それ以外に同氏と当社との間には、人的関係、資本的関係、重要な取引関係その他の利害関係はありません。同氏は株式会社SSプランニングの代表取締役でありますが、当社と同社との間には人的関係、資本的関係、重要な取引関係その他の利害関係はありません。また、独立性の基準として株式会社東京証券取引所が規定する項目に該当するものはなく、一般株主と利益相反の生じるおそれがないと判断し、独立役員として届け出ております。なお、同氏は株式会社ニッセンホールディングス及び株式会社ニッセンにおいて、長年にわたり通信販売事業の業務を中心に携わっており、外部の視点を持って当社経営への助言及び監督機能が期待できるため、社外取締役としての役割を果たしていただけると考えております。出席した取締役会においてもその機能・役割を果たしており、現在の選任状況について問題はないと判断しております。
社外取締役山根哲郎氏は、当社との間には人的、資本的その他の特別な利害関係はありません。また、独立性の基準として株式会社東京証券取引所が規定する項目に該当するものはなく、一般株主と利益相反の生じるおそれがないと判断し、独立役員として届け出ております。なお、同氏は医師としての豊富な経験と幅広い見識を有されること及び松下記念病院の院長として長年にわたり病院運営に携わってきたことから、多様な視点から当社経営への助言及び監督機能が期待できるため、社外取締役としての役割を果たしていただけると考えております。出席した取締役会においてもその機能・役割を果たしており、現在の選任状況について問題はないと判断しております。