ファーマフーズ（2929）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2015年10月31日: 76万
2016年1月31日 +469.51%: 433万
2016年4月30日 +270.19%: 1604万
2016年7月31日 -77.91%: 354万
2016年10月31日 +62.08%: 574万
2017年1月31日 -2.7%: 558万
2017年4月30日 +8.46%: 606万
2017年7月31日 -32.48%: 409万
2017年10月31日 ±0%: 409万
2018年1月31日 -12.63%: 357万
2018年4月30日 +164.26%: 945万
2018年7月31日 -50.33%: 469万
2018年10月31日 -22.18%: 365万
2019年1月31日 +79.5%: 655万
2019年4月30日 +128.93%: 1501万
2019年7月31日 +109.91%: 3151万
2019年10月31日 -25.58%: 2344万
2020年1月31日 +14.39%: 2682万
2020年4月30日 +100.53%: 5378万
2020年7月31日 +9.94%: 5913万
2020年10月31日 -43.46%: 3343万
2021年1月31日 +61.29%: 5392万
2021年4月30日 +33.91%: 7220万
2021年7月31日 -25.22%: 5400万
2021年10月31日 +750%: 4億5900万
2022年1月31日 -6.97%: 4億2700万
2022年4月30日 +10.54%: 4億7200万
2022年7月31日 +1.27%: 4億7800万
2022年10月31日 +19.67%: 5億7200万
2023年1月31日 +5.24%: 6億200万
2023年4月30日 +9.14%: 6億5700万
2023年7月31日 +2.89%: 6億7600万
2023年10月31日 -11.09%: 6億100万
2024年1月31日 +12.65%: 6億7700万
2024年4月30日 -0.3%: 6億7500万
2024年7月31日 -8.3%: 6億1900万
2024年10月31日 +12.92%: 6億9900万
2025年1月31日 +29.33%: 9億400万
2025年4月30日 -7.3%: 8億3800万
2025年7月31日 -19.45%: 6億7500万
2025年10月31日 -2.22%: 6億6000万
2026年1月31日 +18.48%: 7億8200万

個別

2008年7月31日: 1613万
2009年7月31日 -68.97%: 500万
2010年7月31日 -44.52%: 277万
2010年10月31日 ±0%: 277万
2011年1月31日 -9.94%: 250万
2013年1月31日 -58.7%: 103万
2013年4月30日 +129.53%: 237万
2013年7月31日 -56.43%: 103万
2013年10月31日 ±0%: 103万
2014年1月31日 -10.84%: 92万
2014年4月30日 ±0%: 92万
2014年7月31日 +0.65%: 92万
2014年10月31日 +129.88%: 213万
2015年1月31日 -93.24%: 14万
2015年4月30日 +436.11%: 77万
2015年7月31日 +999.99%: 1069万
2016年7月31日 -66.87%: 354万
2017年7月31日 +15.49%: 409万
2018年7月31日 +14.68%: 469万
2019年7月31日 +350.75%: 2115万
2020年7月31日 +176.21%: 5844万
2021年7月31日 -11.02%: 5200万
2022年7月31日 -44.23%: 2900万
2023年7月31日 +224.14%: 9400万
2024年7月31日 +72.34%: 1億6200万
2025年7月31日 +46.3%: 2億3700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

価証券
関係会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定している)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。なお、投資事業有限責任組合及びこれに類する組合への出資(金融商品取引法第2条第2項により有価証券とみなされるもの)については、組合契約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
② 棚卸資産
商品及び製品・原材料・仕掛品・貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2025/10/21 15:32

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

② 棚卸資産
商品及び製品・原材料・仕掛品・貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2025/10/21 15:32

#3 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(単位:百万円)

	前事業年度	当事業年度
商品及び製品	3,510	3,662
仕掛品	162	237
原材料及び貯蔵品	96	219

(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
①算出方法

2025/10/21 15:32

#4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

	前連結会計年度	当連結会計年度
商品及び製品	5,292百万円	6,311百万円
仕掛品	619百万円	675百万円
原材料及び貯蔵品	806百万円	864百万円

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
①算出方法

2025/10/21 15:32

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品・原材料・仕掛品・貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。

2025/10/21 15:32