7826 フルヤ金属

7826
2026/06/10
時価
2046億円
PER 予
13.22倍
2010年以降
赤字-56.66倍
(2010-2025年)
PBR
2.68倍
2010年以降
0.62-4.95倍
(2010-2025年)
配当 予
1.92%
ROE 予
20.3%
ROA 予
11.96%
資料
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フルヤ金属(7826)の役員賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2018年6月30日
5100万
2019年6月30日 +27.45%
6500万
2020年6月30日 +10.77%
7200万
2021年6月30日 +61.11%
1億1600万
2022年6月30日 +18.97%
1億3800万
2023年6月30日 +11.59%
1億5400万
2024年6月30日 -21.43%
1億2100万
2025年6月30日 -8.26%
1億1100万

個別

2008年6月30日
3400万
2010年6月30日 +58.82%
5400万
2011年6月30日 -33.33%
3600万
2012年6月30日 -86.11%
500万
2013年6月30日 +400%
2500万
2014年6月30日 ±0%
2500万
2015年6月30日 +16%
2900万
2016年6月30日 -37.93%
1800万
2017年6月30日 +61.11%
2900万
2018年6月30日 +75.86%
5100万
2019年6月30日 +27.45%
6500万
2020年6月30日 +10.77%
7200万
2021年6月30日 +61.11%
1億1600万
2022年6月30日 +18.97%
1億3800万
2023年6月30日 +11.59%
1億5400万
2024年6月30日 -21.43%
1億2100万
2025年6月30日 -8.26%
1億1100万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
賞与引当金繰入額269283
役員賞与引当金繰入額121111
退職給付費用3439
2025/09/25 15:35
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ
時価法を採用しております。
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
イ.2007年3月31日以前に取得したものは旧定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。
ロ.2007年4月1日以降に取得したものは定率法を採用しております。
ただし、建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。また、機械装置の一部については、取替法を採用しております。
ハ.2016年4月1日以降に取得した建物(附属設備を含む)及び構築物については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~38年
機械及び装置 3年~10年
車両運搬具 3年~4年
工具、器具及び備品 3年~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/09/25 15:35
#3 引当金明細表(連結)
(単位:百万円)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
賞与引当金458492458492
役員賞与引当金121111121111
2025/09/25 15:35
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
棚卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品・仕掛品
材料費部分は総平均法による原価法(貸借対照表価額については、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、加工費部分は個別法による原価法を採用しております。
② 原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。なお、原材料の評価に際しては、金属の属性及び用途を考慮のうえ、分類した種類単位をもって、評価方法の適用単位としております。
③ 商品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
① 2007年3月31日以前に取得したものは旧定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、旧定額法を採用しております。
② 2007年4月1日以降に取得したものは定率法を採用しております。
ただし、建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。また、機械装置の一部については、取替法を採用しております。
③ 2016年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を含む)及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3年~38年
機械及び装置 3年~10年
車両運搬具 3年~4年
工具、器具及び備品 3年~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2025/09/25 15:35

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