建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～38年
構築物 7～50年

2016/03/28 15:03

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※5 固定資産除売却損の主な内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年1月1日至 平成26年12月31日)	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具	3百万円12	4百万円20
工具、器具及び備品	7	8

2016/03/28 15:03

#3 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

(1)当該資産除去債務の概要
事業用建物の不動産賃貸借契約及び機械装置のリース契約に伴う原状回復義務であります。
(2)当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/03/28 15:03

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 1～17年
工具器具及び備品 1～20年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用目的のソフトウェアについては、利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
また、商標権については10年にて償却しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、リース取引開始日がリース会計基準適用初年度開始前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を引き続き採用しております。2016/03/28 15:03