高島（8007）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億2200万
2010年9月30日: -9700万
2010年12月31日: 2億2100万
2011年3月31日 -19%: 1億7900万
2011年6月30日 -37.99%: 1億1100万
2011年9月30日 +40.54%: 1億5600万
2011年12月31日 +148.72%: 3億8800万
2012年3月31日 +132.73%: 9億300万
2012年6月30日 -99.11%: 800万
2012年9月30日 +475%: 4600万
2012年12月31日 +999.99%: 6億9100万
2013年3月31日 +90.01%: 13億1300万
2013年6月30日 -70.37%: 3億8900万
2013年9月30日 +20.05%: 4億6700万
2013年12月31日 +116.49%: 10億1100万
2014年3月31日 +26.31%: 12億7700万
2014年6月30日 -66.25%: 4億3100万
2014年9月30日 +77.03%: 7億6300万
2014年12月31日 +81.91%: 13億8800万
2015年3月31日 +66.79%: 23億1500万
2015年6月30日 -83.97%: 3億7100万
2015年9月30日 -5.93%: 3億4900万
2015年12月31日 +70.77%: 5億9600万
2016年3月31日 +15.1%: 6億8600万
2016年6月30日: -2億5700万
2016年9月30日: 2億4500万
2016年12月31日 +342.04%: 10億8300万
2017年3月31日 +41.46%: 15億3200万
2017年6月30日 -69.32%: 4億7000万
2017年9月30日 +98.3%: 9億3200万
2017年12月31日 +49.46%: 13億9300万
2018年3月31日 +7.9%: 15億300万
2018年6月30日 -97.14%: 4300万
2018年9月30日 +999.99%: 8億2100万
2018年12月31日 -10.35%: 7億3600万
2019年3月31日 -16.03%: 6億1800万
2019年6月30日 -91.59%: 5200万
2019年9月30日 +80.77%: 9400万
2019年12月31日 +734.04%: 7億8400万
2020年3月31日 -14.67%: 6億6900万
2020年6月30日 -64.28%: 2億3900万
2020年9月30日 +33.47%: 3億1900万
2020年12月31日 +157.05%: 8億2000万
2021年3月31日 +65.49%: 13億5700万
2021年6月30日 -82.98%: 2億3100万
2021年9月30日 +207.79%: 7億1100万
2021年12月31日 +29.82%: 9億2300万
2022年3月31日 +39.76%: 12億9000万
2022年6月30日 -64.03%: 4億6400万
2022年9月30日 +118.53%: 10億1400万
2022年12月31日 +58.19%: 16億400万
2023年3月31日 +26.93%: 20億3600万
2023年6月30日 -70.97%: 5億9100万
2023年9月30日 +157.36%: 15億2100万
2023年12月31日 +23.73%: 18億8200万
2024年3月31日 +191.23%: 54億8100万
2024年6月30日 -88.29%: 6億4200万
2024年9月30日 +117.29%: 13億9500万
2024年12月31日 +17.06%: 16億3300万
2025年3月31日 +23.7%: 20億2000万
2025年6月30日 -97.13%: 5800万
2025年9月30日 +117.24%: 1億2600万
2025年12月31日 +516.67%: 7億7700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 13:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/23 13:30