高島（8007）のソフトウエアの推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2011年3月31日: 4400万
2012年3月31日 +284.09%: 1億6900万
2013年3月31日 -20.71%: 1億3400万
2014年3月31日 -19.4%: 1億800万
2015年3月31日 -24.07%: 8200万
2016年3月31日 -48.78%: 4200万
2017年3月31日 -54.76%: 1900万
2018年3月31日 +47.37%: 2800万
2019年3月31日 -17.86%: 2300万
2020年3月31日 +30.43%: 3000万
2021年3月31日 -10%: 2700万
2022年3月31日 +62.96%: 4400万
2023年3月31日 +999.99%: 5億3700万
2024年3月31日 -8.38%: 4億9200万
2025年3月31日 -11.18%: 4億3700万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として、定率法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。なお、当社及び国内連結子会社の耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(8年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るもの
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/06/23 13:30
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 定額法を採用しております。なお、耐用年数については、主として法人税法に規定する方法と同一の方法と同一の基準によっております。
また、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年～10年)、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(8年)に基づく定額法を採用しております。
ハリース資産
2025/06/23 13:30