蝶理（8014）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 27億3000万
2010年9月30日 +18.53%: 32億3600万
2010年12月31日 +21.94%: 39億4600万
2011年3月31日 +20.58%: 47億5800万
2011年6月30日 -79.99%: 9億5200万
2011年9月30日 +69.75%: 16億1600万
2011年12月31日 +39.6%: 22億5600万
2012年3月31日 +53.15%: 34億5500万
2012年6月30日 -74.18%: 8億9200万
2012年9月30日 +84.42%: 16億4500万
2012年12月31日 +55.93%: 25億6500万
2013年3月31日 +63.04%: 41億8200万
2013年6月30日 -59.9%: 16億7700万
2013年9月30日 +77.94%: 29億8400万
2013年12月31日 +45.17%: 43億3200万
2014年3月31日 +34.19%: 58億1300万
2014年6月30日 -80.03%: 11億6100万
2014年9月30日 +97.59%: 22億9400万
2014年12月31日 +84.79%: 42億3900万
2015年3月31日 +45.46%: 61億6600万
2015年6月30日 -82.55%: 10億7600万
2015年9月30日 +91.08%: 20億5600万
2015年12月31日 +12.4%: 23億1100万
2016年3月31日 -2.29%: 22億5800万
2016年6月30日: -4900万
2016年9月30日: 7億1100万
2016年12月31日 +294.37%: 28億400万
2017年3月31日 +72.33%: 48億3200万
2017年6月30日 -71.96%: 13億5500万
2017年9月30日 +141.4%: 32億7100万
2017年12月31日 +62.18%: 53億500万
2018年3月31日 +9.95%: 58億3300万
2018年6月30日 -80.4%: 11億4300万
2018年9月30日 +137.71%: 27億1700万
2018年12月31日 +21.72%: 33億700万
2019年3月31日 +29.09%: 42億6900万
2019年6月30日 -57.09%: 18億3200万
2019年9月30日 +60.7%: 29億4400万
2019年12月31日 +49.46%: 44億
2020年3月31日 +14.18%: 50億2400万
2020年6月30日: -15億6900万
2020年9月30日: 2億8100万
2020年12月31日 +776.87%: 24億6400万
2021年3月31日 +5.97%: 26億1100万
2021年6月30日 +15.43%: 30億1400万
2021年9月30日 +66.99%: 50億3300万
2021年12月31日 +36.02%: 68億4600万
2022年3月31日 +19.15%: 81億5700万
2022年6月30日 -53.62%: 37億8300万
2022年9月30日 +93.74%: 73億2900万
2022年12月31日 +24.04%: 90億9100万
2023年3月31日 +3.37%: 93億9700万
2023年6月30日 -61.83%: 35億8700万
2023年9月30日 +112.88%: 76億3600万
2023年12月31日 +43.47%: 109億5500万
2024年3月31日 +15.59%: 126億6300万
2024年6月30日 -58.45%: 52億6200万
2024年9月30日 +56.59%: 82億4000万
2024年12月31日 +16.3%: 95億8300万
2025年3月31日 +35.75%: 130億900万
2025年6月30日 -88.79%: 14億5800万
2025年9月30日 +196.84%: 43億2800万
2025年12月31日 +82.74%: 79億900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/13 13:40
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/13 13:40