蝶理(8014)のセグメント間の内部売上高又は振替高 - その他の推移 - 通期
連結
- 2013年3月31日
- 4億9600万
- 2014年3月31日 -8.47%
- 4億5400万
- 2015年3月31日 -11.23%
- 4億300万
- 2016年3月31日 -0.74%
- 4億
- 2017年3月31日 +3.5%
- 4億1400万
- 2018年3月31日 +3.38%
- 4億2800万
- 2019年3月31日 +1.17%
- 4億3300万
- 2020年3月31日 +4.16%
- 4億5100万
- 2021年3月31日 -0.44%
- 4億4900万
- 2022年3月31日 +3.12%
- 4億6300万
- 2023年3月31日 -1.94%
- 4億5400万
- 2024年3月31日 +2.86%
- 4億6700万
- 2025年3月31日 +1.5%
- 4億7400万
- 2026年3月31日 +5.7%
- 5億100万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告セグメントの利益は税金等調整前当期純利益をベースとした数値であります。2026/06/16 15:31
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(棚卸資産の評価方法の変更) - #2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は税金等調整前当期純利益をベースとした数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(棚卸資産の評価方法の変更)
会計方針の変更に記載のとおり、棚卸資産の評価基準及び評価方法は、従来、主として月次総平均法による原価法を採用しておりましたが、当連結会計年度の期首より、主として移動平均法による原価法に変更しております。
この変更は、昨今の原料価格の高騰を含む仕入価格全般の著しい変動、及び当社の中期経営計画(Chori Innovation Plan 2025)において、DXによるビジネス変革・経営変革を目指し推進してきた新基幹システムの稼働の実現を契機として、より迅速かつ適正な期間損益計算を行うことを目的としたものであります。なお、この変更による影響は軽微であります。2026/06/16 15:31