オンワード HD（8016）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: -18億6200万
2011年8月31日 -82.65%: -34億100万
2011年11月30日: 1億700万
2012年2月29日 +999.99%: 21億8000万
2012年5月31日 +3.58%: 22億5800万
2012年8月31日 -65.19%: 7億8600万
2012年11月30日 +588.8%: 54億1400万
2013年2月28日 +112.84%: 115億2300万
2013年5月31日 -15.25%: 97億6600万
2013年8月31日 -18.5%: 79億5900万
2013年11月30日 +94.67%: 154億9400万
2014年2月28日 -14.59%: 132億3300万
2014年5月31日 -69.47%: 40億4000万
2014年8月31日 -31.93%: 27億5000万
2014年11月30日 +279.56%: 104億3800万
2015年2月28日 +27.13%: 132億7000万
2015年5月31日 -75.08%: 33億700万
2015年8月31日: -7億4000万
2015年11月30日: 8億4200万
2016年2月29日: -91億2800万
2016年5月31日: 16億6400万
2016年8月31日: -35億2500万
2016年11月30日: 22億600万
2017年2月28日 +13.6%: 25億600万
2017年5月31日 +36.51%: 34億2100万
2017年8月31日 +2.05%: 34億9100万
2017年11月30日 +207.08%: 107億2000万
2018年2月28日 -9.84%: 96億6500万
2018年5月31日 -96.81%: 3億800万
2018年8月31日: -6億8400万
2018年11月30日: 38億5500万
2019年2月28日 -61.58%: 14億8100万
2019年5月31日 -35.25%: 9億5900万
2019年8月31日: -282億9000万
2019年11月30日: -270億
2020年2月29日 -117.62%: -587億5700万
2020年5月31日: 4億7000万
2020年8月31日: -122億5000万
2020年11月30日 -0.23%: -122億7800万
2021年2月28日 -63.15%: -200億3200万
2021年5月31日: 35億9400万
2021年8月31日 +173.85%: 98億4200万
2021年11月30日 +2.19%: 100億5800万
2022年2月28日 +15.9%: 116億5700万
2022年5月31日 -54.82%: 52億6700万
2022年8月31日 +20.37%: 63億4000万
2022年11月30日 +55.35%: 98億4900万
2023年2月28日 +9.32%: 107億6700万
2023年5月31日 -74.87%: 27億600万
2023年8月31日 -31.71%: 18億4800万
2023年11月30日 +152.27%: 46億6200万
2024年2月29日 +48.82%: 69億3800万
2024年5月31日 +12.41%: 77億9900万
2024年8月31日 -14.05%: 67億300万
2024年11月30日 +6.65%: 71億4900万
2025年2月28日 +34.89%: 96億4300万
2025年5月31日 -62.11%: 36億5400万
2025年8月31日 -23.45%: 27億9700万
2025年11月30日 +151.41%: 70億3200万
2026年2月28日 +108.06%: 146億3100万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/05/27 14:57

#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。

2026/05/27 14:57

#3 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の売却によりオンワードゴルフリゾートグアム INC.およびオンワードマンギラオグアム INC.が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の資産および負債の内訳並びに同社株式の売却価額と売却による収入との関係は次のとおりです。

流動資産	318百万円
固定負債	△17百万円
その他の包括利益累計額	△1,500百万円
株式売却に伴う付随費用	130百万円

2026/05/27 14:57