オンワード HD(8016)の外部顧客への売上高 - (日本)の推移 - 全期間
連結
- 2013年2月28日
- 2023億5300万
- 2013年5月31日 -72.76%
- 551億1400万
- 2013年8月31日 +81.49%
- 1000億2600万
- 2013年11月30日 +55.77%
- 1558億800万
- 2014年2月28日 +33.56%
- 2080億9400万
- 2014年5月31日 -73.25%
- 556億6400万
- 2014年8月31日 +81.26%
- 1008億9500万
- 2014年11月30日 +57.18%
- 1585億8300万
- 2015年2月28日 +33.07%
- 2110億1900万
- 2015年5月31日 -75%
- 527億6500万
- 2015年8月31日 +82.72%
- 964億1400万
- 2015年11月30日 +56.64%
- 1510億1900万
- 2016年2月29日 +33.64%
- 2018億2300万
- 2016年5月31日 -74.66%
- 511億3900万
- 2016年8月31日 +83.36%
- 937億6800万
- 2016年11月30日 +53.97%
- 1443億7000万
- 2017年2月28日 +34%
- 1934億6200万
- 2017年5月31日 -75.03%
- 483億1700万
- 2017年8月31日 +87.84%
- 907億5700万
- 2017年11月30日 +56.44%
- 1419億8300万
- 2018年2月28日 +33.49%
- 1895億2800万
- 2018年11月30日 -34.59%
- 1239億7800万
- 2019年2月28日 +34.75%
- 1670億5700万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3. 主要な顧客ごとの情報2026/05/27 14:57
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
当連結会計年度 (自 2025年3月1日 至 2026年2月28日) - #2 主要な顧客ごとの情報
- 3. 主要な顧客ごとの情報2026/05/27 14:57
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #3 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (1) 売上高2026/05/27 14:57
(単位:百万円) 日本 欧州 その他 合計 217,087 9,849 9,866 236,804 - #4 提出会社の株式事務の概要(連結)
- 第6【提出会社の株式事務の概要】2026/05/27 14:57
事業年度 3月1日から2月末日まで 買取・買増手数料 株式の売買の委託に係る手数料相当額として別途定める金額 公告掲載方法 電子公告による。ただし、事故その他やむを得ない事由によって電子公告による公告をすることができない場合は、日本経済新聞に掲載して行う。なお、電子公告は当社ホームページに掲載しており、そのURLは次のとおりです。https://www.onward-hd.co.jp/ 株主に対する特典 2月末日時点で1単元(100株)以上所有の株主に当社ECサイト取扱商品の買物割引券かつ10単元(1,000株)以上所有の株主に当社グループ製品贈呈 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- (2) 有形固定資産2026/05/27 14:57
(単位:百万円) 日本 米国 欧州 その他 合計 39,615 202 895 2,705 43,418 - #6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/05/27 14:57
1999年4月 ㈱資生堂入社 2022年6月 ㈱LITALICO社外取締役(現任) 2023年1月 日本女子大学評議員(現任) 2023年5月 厚生労働省勤務間インターバル検討委員会委員(現任) - #7 監査報酬(連結)
- イ. 監査法人の名称2026/05/27 14:57
EY新日本有限責任監査法人
ロ. 継続監査期間 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 1【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】2026/05/27 14:57
当社を取り巻く経営環境は、コロナ禍を経て生活者のライフスタイルや価値観が変化し、企業と人とのエンゲージメントへの注目の高まりや、デジタル技術の活用が進化しています。また日本国内における少子高齢化が進行するとともに、訪日外国人による消費の多様化等が進んでいます。
当社グループが対処すべき課題は、このようなマーケットの多様化に対応し、消費者に対して価値ある商品やサービスを提供することにより収益拡大をはかり、成長性を高めることにあります。