オンワード HD（8016）のその他有価証券評価差額金（税引後）の推移 - 全期間
連結
- 2011年5月31日
- -39億8600万
- 2011年8月31日
- -36億9700万
- 2011年11月30日 -13.58%
- -41億9900万
- 2012年2月29日
- -9億2000万
- 2012年5月31日 -157.07%
- -23億6500万
- 2012年8月31日
- -3億700万
- 2012年11月30日
- 4億6200万
- 2013年2月28日 +972.29%
- 49億5400万
- 2013年5月31日 -31.47%
- 33億9500万
- 2013年8月31日 -24.51%
- 25億6300万
- 2013年11月30日 +142.33%
- 62億1100万
- 2014年2月28日 -45.44%
- 33億8900万
- 2014年5月31日 -79.46%
- 6億9600万
- 2014年8月31日 +65.37%
- 11億5100万
- 2014年11月30日 +243.79%
- 39億5700万
- 2015年2月28日 +54.03%
- 60億9500万
- 2015年5月31日 -90.07%
- 6億500万
- 2015年8月31日
- -20億1100万
- 2015年11月30日 -105.72%
- -41億3700万
- 2016年2月29日 -138.7%
- -98億7500万
- 2016年5月31日
- -1億1000万
- 2016年8月31日 -999.99%
- -28億3000万
- 2016年11月30日
- -6億3700万
- 2017年2月28日
- -5億9300万
- 2017年5月31日
- 3億1800万
- 2017年8月31日 -3.77%
- 3億600万
- 2017年11月30日 +281.05%
- 11億6600万
- 2018年2月28日 -35.68%
- 7億5000万
- 2018年5月31日
- -7億9500万
- 2018年8月31日 -22.64%
- -9億7500万
- 2018年11月30日
- -8億6800万
- 2019年2月28日 -202.65%
- -26億2700万
- 2019年5月31日
- -12億7000万
- 2019年8月31日 -123.78%
- -28億4200万
- 2019年11月30日
- -20億1900万
- 2020年2月29日 -137.3%
- -47億9100万
- 2020年5月31日
- 19億4900万
- 2020年8月31日 +4.05%
- 20億2800万
- 2020年11月30日 -39.89%
- 12億1900万
- 2021年2月28日 +116.74%
- 26億4200万
- 2021年5月31日 -76.34%
- 6億2500万
- 2021年8月31日 +30.88%
- 8億1800万
- 2021年11月30日
- -2億8900万
- 2022年2月28日
- 2億9200万
- 2022年5月31日 +345.21%
- 13億
- 2022年8月31日 +104.38%
- 26億5700万
- 2022年11月30日 +42.15%
- 37億7700万
- 2023年2月28日 +12.97%
- 42億6700万
- 2023年5月31日
- -2億8700万
- 2023年8月31日 -51.22%
- -4億3400万
- 2023年11月30日 -145.85%
- -10億6700万
- 2024年2月29日
- -1億9700万
- 2024年5月31日
- 16億6500万
- 2024年8月31日
- -1億9100万
- 2024年11月30日 -50.26%
- -2億8700万
- 2025年2月28日 -159.93%
- -7億4600万
- 2025年5月31日
- -1億8100万
- 2025年8月31日 -704.42%
- -14億5600万
- 2025年11月30日
- -3億6900万
- 2026年2月28日
- 8億4600万
- 2026年5月31日
- -20億3700万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- 2026/05/27 14:57
その他有価証券評価差額金: 法人税等及び税効果額 493 百万円 △421 百万円 その他有価証券評価差額金 △746 百万円 846 百万円 繰延ヘッジ損益: - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (2) 繰延税金負債2026/05/27 14:57
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年2月28日) 当事業年度(2026年2月28日) その他有価証券評価差額金 △148 百万円 △734 百万円 資産除去債務に対応する除去費用 △100 百万円 △100 百万円
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1. 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/05/27 14:57
(注)1.評価性引当額が554百万円減少しています。この減少の主な原因は、繰越欠損金に係る評価性引当額が減少したことによるものです。(1) 繰延税金資産 退職給付に係る資産 △3,284 百万円 △5,222 百万円 その他有価証券評価差額金 △727 百万円 △1,149 百万円 資産除去債務に対応する除去費用 △658 百万円 △751 百万円
(注)2.税務上の繰越欠損金およびその繰延税金資産の繰越期限別の金額
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
