日教販の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年9月30日: 635万
2009年9月30日 -17.2%: 526万
2010年9月30日 -20.87%: 416万
2011年9月30日 -19.08%: 336万
2012年9月30日 -17.87%: 276万
2013年9月30日 -13.23%: 240万
2014年9月30日 +7.79%: 258万
2015年9月30日 +598.53%: 1807万
2016年9月30日 -18.05%: 1481万
2017年9月30日 -17.93%: 1215万
2018年9月30日 -14.74%: 1036万
2019年9月30日 -12.97%: 901万
2020年9月30日 -16.41%: 753万
2021年9月30日 -19.54%: 606万
2022年9月30日 -24.4%: 458万
2023年9月30日 -32.23%: 310万
2024年9月30日 -51%: 152万
2025年9月30日 -15.3%: 129万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な減価償却資産の減価償却方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(賃貸用建物、機械装置については定額法)を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りです。
建物及び構築物 6～50年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用目的のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2025/12/24 12:19
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(賃貸用建物、機械装置については定額法)を採用しております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りです。
2025/12/24 12:19
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。ただし、賃貸用建物及び機械装置、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次の通りです。
2025/12/24 12:19