トーハンの包括利益の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2010年9月30日: 12億3600万
2011年3月31日 +36%: 16億8100万
2011年9月30日 -15.41%: 14億2200万
2012年3月31日 +24.82%: 17億7500万
2012年9月30日 -2.08%: 17億3800万
2013年3月31日 +77.79%: 30億9000万
2013年9月30日 -73.59%: 8億1600万
2014年3月31日 +202.57%: 24億6900万
2014年9月30日 -63.43%: 9億300万
2015年3月31日 +155.48%: 23億700万
2015年9月30日 -52.8%: 10億8900万
2016年3月31日 +8.54%: 11億8200万
2016年9月30日 +8.29%: 12億8000万
2017年3月31日 +110.31%: 26億9200万
2017年9月30日 -86.44%: 3億6500万
2018年3月31日 +32.6%: 4億8400万
2018年9月30日 -60.33%: 1億9200万
2019年3月31日 +228.65%: 6億3100万
2019年9月30日: -1億4200万
2020年3月31日 -999.99%: -62億9100万
2020年9月30日: 12億9200万
2021年3月31日 +31.19%: 16億9500万
2021年9月30日 -79.53%: 3億4700万
2022年3月31日: -13億7800万
2022年9月30日 -7.47%: -14億8100万
2023年3月31日: -2800万
2023年9月30日: 22億9000万
2024年3月31日 +8.3%: 24億8000万
2024年9月30日 -91.65%: 2億700万
2025年3月31日 +999.99%: 23億2700万
2025年9月30日: -13億6600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 14:34
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第
20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
2025/06/27 14:34
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/27 14:34
#4 会計方針に関する事項（連結）: ハ.未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用の会計処理方法
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
ニ. 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/27 14:34