明和産業(8103)の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 3400万
- 2009年3月31日 -38.24%
- 2100万
- 2010年3月31日 +680.95%
- 1億6400万
- 2010年12月31日 +102.44%
- 3億3200万
- 2011年3月31日 +3.92%
- 3億4500万
- 2011年6月30日 +8.7%
- 3億7500万
- 2011年9月30日 +9.33%
- 4億1000万
- 2011年12月31日 +8.29%
- 4億4400万
- 2012年3月31日 +9.23%
- 4億8500万
- 2012年6月30日 +10.52%
- 5億3600万
- 2012年9月30日 -2.43%
- 5億2300万
- 2012年12月31日 -2.49%
- 5億1000万
- 2013年3月31日 -18.24%
- 4億1700万
- 2013年6月30日 -2.88%
- 4億500万
- 2013年9月30日 +5.19%
- 4億2600万
- 2013年12月31日 +4.69%
- 4億4600万
- 2014年3月31日 +11.88%
- 4億9900万
- 2014年6月30日 -6.81%
- 4億6500万
- 2014年9月30日 +1.72%
- 4億7300万
- 2014年12月31日 -7.19%
- 4億3900万
- 2015年3月31日 -7.74%
- 4億500万
- 2015年6月30日 -8.4%
- 3億7100万
- 2015年9月30日 -9.43%
- 3億3600万
- 2015年12月31日 -9.23%
- 3億500万
- 2016年3月31日 -7.21%
- 2億8300万
- 2016年6月30日 -8.13%
- 2億6000万
- 2016年9月30日 -1.54%
- 2億5600万
- 2016年12月31日 +5.08%
- 2億6900万
- 2017年3月31日 -5.58%
- 2億5400万
- 2017年6月30日 -5.91%
- 2億3900万
- 2017年9月30日 +25.94%
- 3億100万
- 2017年12月31日 -7.64%
- 2億7800万
- 2018年3月31日 -8.99%
- 2億5300万
- 2018年6月30日 -11.46%
- 2億2400万
- 2018年9月30日 -12.5%
- 1億9600万
- 2018年12月31日 -15.31%
- 1億6600万
- 2019年3月31日 -15.06%
- 1億4100万
- 2019年6月30日 -2.13%
- 1億3800万
- 2019年9月30日 -3.62%
- 1億3300万
- 2019年12月31日 +0.75%
- 1億3400万
- 2020年3月31日 -0.75%
- 1億3300万
- 2020年6月30日 +93.23%
- 2億5700万
- 2020年9月30日 +3.11%
- 2億6500万
- 2020年12月31日 +10.57%
- 2億9300万
- 2021年3月31日 -6.83%
- 2億7300万
- 2021年6月30日 -6.59%
- 2億5500万
- 2021年9月30日 -5.1%
- 2億4200万
- 2021年12月31日 -6.2%
- 2億2700万
- 2022年3月31日 -8.37%
- 2億800万
- 2022年6月30日 -8.65%
- 1億9000万
- 2022年9月30日 -8.95%
- 1億7300万
- 2022年12月31日 -10.98%
- 1億5400万
- 2023年3月31日 -8.44%
- 1億4100万
- 2023年6月30日 -4.26%
- 1億3500万
- 2023年9月30日 -9.63%
- 1億2200万
- 2023年12月31日 -10.66%
- 1億900万
- 2024年3月31日 +0.92%
- 1億1000万
- 2024年6月30日 -10%
- 9900万
- 2024年9月30日 -14.14%
- 8500万
- 2024年12月31日 -10.59%
- 7600万
- 2025年3月31日 +1.32%
- 7700万
- 2025年6月30日 -12.99%
- 6700万
- 2025年9月30日 +999.99%
- 20億1200万
- 2025年12月31日 -2.04%
- 19億7100万
- 2026年3月31日 +30.8%
- 25億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 1500万
- 2009年3月31日 -80%
- 300万
- 2010年3月31日 +999.99%
- 1億4800万
- 2011年3月31日 +123.65%
- 3億3100万
- 2012年3月31日 +41.09%
- 4億6700万
- 2013年3月31日 -13.49%
- 4億400万
- 2014年3月31日 +4.21%
- 4億2100万
- 2015年3月31日 -27.08%
- 3億700万
- 2016年3月31日 -33.55%
- 2億400万
- 2017年3月31日 -20.1%
- 1億6300万
- 2018年3月31日 +11.04%
- 1億8100万
- 2019年3月31日 -49.17%
- 9200万
- 2020年3月31日 -7.61%
- 8500万
- 2021年3月31日 +175.29%
- 2億3400万
- 2022年3月31日 -22.65%
- 1億8100万
- 2023年3月31日 -34.81%
- 1億1800万
- 2024年3月31日 -17.8%
- 9700万
- 2025年3月31日 -48.45%
- 5000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.支払利息の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。2025/06/27 13:28
4.有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、以下のとおりであります。
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- ② 無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 13:28
定額法を採用しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (c) 減損会計における将来キャッシュ・フロー2025/06/27 13:28
有形固定資産及び無形固定資産については、資産又は資産グループから発生する将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を下回ると判定された場合には減損を認識し、回収可能価額を連結財務諸表に反映させております。回収可能価額の算定においては、将来キャッシュ・フローの見積期間や割引率、市場の成長率について仮定を用いており、これらは現在までの資産又は資産グループの稼働実績や使用状況、今後の運用方針、期待可能な経済効果等に基づく経営者の最善の見積りと判断によって決定しております。
当該見積り及び当該仮定については、将来の経済条件の変動や事業環境の変化、資産等の用途の変更、事業戦略の変更等により見直しが必要となった場合、翌連結会計年度以降の連結財務諸表に重要な影響を与える可能性があります。 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (2) 無形固定資産(リース資産を除く)2025/06/27 13:28
定額法を採用しております。