構築物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	10～18年
構築物	5～15年
機械及び装置	5～8年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2018/06/26 13:49

#2 固定資産除却損の注記（連結）

(単位:百万円)

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	1	23
機械装置及び運搬具	0	0

2018/06/26 13:49

#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

前連結会計年度において、各資産科目に対する控除科目として独立掲記しておりました「有形固定資産」の「減価償却累計額」は、一覧性を高めるため、当連結会計年度より各資産科目の金額から直接控除して表示し、当該減価償却累計額を注記事項に記載する方法に変更しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物及び構築物」796百万円、「減価償却累計額」△626百万円、「機械装置及び運搬具」389百万円、「減価償却累計額」△325百万円、「工具、器具及び備品」222百万円、「減価償却累計額」△198百万円は、それぞれ「建物及び構築物(純額)」、「機械装置及び運搬具(純額)」、「工具、器具及び備品(純額)」として組み替えております。
(連結損益計算書関係)

2018/06/26 13:49

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	10～30年
構築物	5～15年
機械装置	5～8年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2018/06/26 13:49