無形固定資産
連結
- 2012年12月31日
- 3億700万
- 2013年12月31日 +21.17%
- 3億7200万
個別
- 2012年12月31日
- 2億4300万
- 2013年12月31日 +23.46%
- 3億
有報情報
- #1 リース取引関係、財務諸表(連結)
- 事業用機器(機械及び装置並びに工具、器具及び備品)であります。2015/03/27 11:41
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 事業用機器(機械装置並びに工具、器具及び備品)であります。2015/03/27 11:41
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/03/27 11:41 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 無形固定資産の金額が資産の総額の100分の1以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当
期減少額」の記載を省略しております。2015/03/27 11:41 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産除く)
定額法による減価償却を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3年~50年
機械装置及び運搬具 2年~15年
(ロ)無形固定資産(リース資産除く)
定額法による減価償却を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法についてはリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に準じた会計処理を引き続き採用しております。2015/03/27 11:41