中央魚類（8030）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億4200万
2010年9月30日 -129.75%: -5億5600万
2010年12月31日: -9600万
2011年3月31日 -490.63%: -5億6700万
2011年6月30日: 2億400万
2011年9月30日 -3.92%: 1億9600万
2011年12月31日 -75.51%: 4800万
2012年3月31日 +999.99%: 8億2600万
2012年6月30日 -94.07%: 4900万
2012年9月30日: -1億4600万
2012年12月31日: 8億7800万
2013年3月31日 +73.01%: 15億1900万
2013年6月30日 -52.93%: 7億1500万
2013年9月30日 +23.92%: 8億8600万
2013年12月31日 +86.12%: 16億4900万
2014年3月31日 -35.96%: 10億5600万
2014年6月30日 -47.25%: 5億5700万
2014年9月30日 +15.08%: 6億4100万
2014年12月31日 +163.03%: 16億8600万
2015年3月31日 -2.61%: 16億4200万
2015年6月30日 -49.51%: 8億2900万
2015年9月30日 -44.15%: 4億6300万
2015年12月31日 +338.66%: 20億3100万
2016年3月31日 -51.06%: 9億9400万
2016年6月30日 -90.95%: 9000万
2016年9月30日 +172.22%: 2億4500万
2016年12月31日 +531.84%: 15億4800万
2017年3月31日 +4.07%: 16億1100万
2017年6月30日 -47.42%: 8億4700万
2017年9月30日 -18.77%: 6億8800万
2017年12月31日 +85.61%: 12億7700万
2018年3月31日 -44.17%: 7億1300万
2018年6月30日: -1億6300万
2018年9月30日: 7億200万
2018年12月31日: -3億5100万
2019年3月31日: 9億7300万
2019年6月30日: -4億3500万
2019年9月30日: -3億4300万
2019年12月31日: 3億4700万
2020年3月31日: -5億4000万
2020年6月30日: 4億7300万
2020年9月30日 +37.84%: 6億5200万
2020年12月31日 +100.77%: 13億900万
2021年3月31日 +107.56%: 27億1700万
2021年6月30日 -87.71%: 3億3400万
2021年9月30日 +227.84%: 10億9500万
2021年12月31日 +31.23%: 14億3700万
2022年3月31日 +50.17%: 21億5800万
2022年6月30日 -61.21%: 8億3700万
2022年9月30日 +10.27%: 9億2300万
2022年12月31日 +112.13%: 19億5800万
2023年3月31日 +1.02%: 19億7800万
2023年6月30日 -28.06%: 14億2300万
2023年9月30日 +78.14%: 25億3500万
2023年12月31日 +28.8%: 32億6500万
2024年3月31日 +60.28%: 52億3300万
2024年6月30日 -82.13%: 9億3500万
2024年9月30日 +25.88%: 11億7700万
2024年12月31日 +149.45%: 29億3600万
2025年3月31日 +8.21%: 31億7700万
2025年6月30日 -76.52%: 7億4600万
2025年9月30日 +268.63%: 27億5000万
2025年12月31日 +58.15%: 43億4900万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 14:42
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 14:42
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
なお、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
2025/06/26 14:42