中央魚類（8030）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億4200万
- 2010年9月30日 -129.75%
- -5億5600万
- 2010年12月31日
- -9600万
- 2011年3月31日 -490.63%
- -5億6700万
- 2011年6月30日
- 2億400万
- 2011年9月30日 -3.92%
- 1億9600万
- 2011年12月31日 -75.51%
- 4800万
- 2012年3月31日 +999.99%
- 8億2600万
- 2012年6月30日 -94.07%
- 4900万
- 2012年9月30日
- -1億4600万
- 2012年12月31日
- 8億7800万
- 2013年3月31日 +73.01%
- 15億1900万
- 2013年6月30日 -52.93%
- 7億1500万
- 2013年9月30日 +23.92%
- 8億8600万
- 2013年12月31日 +86.12%
- 16億4900万
- 2014年3月31日 -35.96%
- 10億5600万
- 2014年6月30日 -47.25%
- 5億5700万
- 2014年9月30日 +15.08%
- 6億4100万
- 2014年12月31日 +163.03%
- 16億8600万
- 2015年3月31日 -2.61%
- 16億4200万
- 2015年6月30日 -49.51%
- 8億2900万
- 2015年9月30日 -44.15%
- 4億6300万
- 2015年12月31日 +338.66%
- 20億3100万
- 2016年3月31日 -51.06%
- 9億9400万
- 2016年6月30日 -90.95%
- 9000万
- 2016年9月30日 +172.22%
- 2億4500万
- 2016年12月31日 +531.84%
- 15億4800万
- 2017年3月31日 +4.07%
- 16億1100万
- 2017年6月30日 -47.42%
- 8億4700万
- 2017年9月30日 -18.77%
- 6億8800万
- 2017年12月31日 +85.61%
- 12億7700万
- 2018年3月31日 -44.17%
- 7億1300万
- 2018年6月30日
- -1億6300万
- 2018年9月30日
- 7億200万
- 2018年12月31日
- -3億5100万
- 2019年3月31日
- 9億7300万
- 2019年6月30日
- -4億3500万
- 2019年9月30日
- -3億4300万
- 2019年12月31日
- 3億4700万
- 2020年3月31日
- -5億4000万
- 2020年6月30日
- 4億7300万
- 2020年9月30日 +37.84%
- 6億5200万
- 2020年12月31日 +100.77%
- 13億900万
- 2021年3月31日 +107.56%
- 27億1700万
- 2021年6月30日 -87.71%
- 3億3400万
- 2021年9月30日 +227.84%
- 10億9500万
- 2021年12月31日 +31.23%
- 14億3700万
- 2022年3月31日 +50.17%
- 21億5800万
- 2022年6月30日 -61.21%
- 8億3700万
- 2022年9月30日 +10.27%
- 9億2300万
- 2022年12月31日 +112.13%
- 19億5800万
- 2023年3月31日 +1.02%
- 19億7800万
- 2023年6月30日 -28.06%
- 14億2300万
- 2023年9月30日 +78.14%
- 25億3500万
- 2023年12月31日 +28.8%
- 32億6500万
- 2024年3月31日 +60.28%
- 52億3300万
- 2024年6月30日 -82.13%
- 9億3500万
- 2024年9月30日 +25.88%
- 11億7700万
- 2024年12月31日 +149.45%
- 29億3600万
- 2025年3月31日 +8.21%
- 31億7700万
- 2025年6月30日 -76.52%
- 7億4600万
- 2025年9月30日 +268.63%
- 27億5000万
- 2025年12月31日 +58.15%
- 43億4900万
- 2026年3月31日 +20.14%
- 52億2500万
- 2026年6月30日 -63.14%
- 19億2600万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/25 15:29
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2026/06/25 15:29
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
なお、一部の連結子会社は、退職給付に係る負債及び退職給付費用の計算に、退職給付に係る期末自己都合要支給額を退職給付債務とする方法を用いた簡便法を適用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
