トルク（8077）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年1月31日: 5億510万
2011年4月30日 +15.63%: 5億8404万
2011年7月31日 -26.11%: 4億3152万
2011年10月31日 +21.46%: 5億2415万
2012年1月31日 -40.47%: 3億1202万
2012年4月30日 +130.77%: 7億2005万
2012年7月31日 -15.19%: 6億1065万
2012年10月31日 +39.45%: 8億5153万
2013年1月31日 +0.46%: 8億5545万
2013年4月30日 +171.85%: 23億2560万
2013年7月31日 +10.18%: 25億6233万
2013年10月31日 +44.75%: 37億898万
2014年1月31日 -97.21%: 1億352万
2014年4月30日 +415.64%: 5億3382万
2014年7月31日 -22.66%: 4億1284万
2014年10月31日: -6億4358万
2015年1月31日: 8020万
2015年4月30日 +620.56%: 5億7794万
2015年7月31日 -26.17%: 4億2667万
2015年10月31日 +8.27%: 4億6194万
2016年1月31日: -3億8489万
2016年4月30日: -2億6768万
2016年7月31日: -2億5328万
2016年10月31日: 2億6721万
2017年1月31日 +49.76%: 4億18万
2017年4月30日 +74.58%: 6億9862万
2017年7月31日 +82.46%: 12億7474万
2017年10月31日 +23.68%: 15億7661万
2018年1月31日 -83.92%: 2億5350万
2018年4月30日: -932万
2018年7月31日: 3億3419万
2018年10月31日 -49.36%: 1億6924万
2019年1月31日: -4億7879万
2019年4月30日: 2億8325万
2019年7月31日: -3億6396万
2019年10月31日: 1億3889万
2020年1月31日: -1億7774万
2020年4月30日 -284.38%: -6億8322万
2020年7月31日 -28.75%: -8億7964万
2020年10月31日: -7億2343万
2021年1月31日: -1135万
2021年4月30日 -613.11%: -8094万
2021年7月31日 -265.47%: -2億9583万
2021年10月31日: 1億5106万
2022年1月31日 -23.51%: 1億1554万
2022年4月30日: -6339万
2022年7月31日 -95.07%: -1億2366万
2022年10月31日: 5億5752万
2023年1月31日 -44.04%: 3億1197万
2023年4月30日 +324.01%: 13億2282万
2023年7月31日 -12.14%: 11億6220万
2023年10月31日 +23.98%: 14億4088万
2024年1月31日 -72.12%: 4億165万
2024年4月30日 +52.3%: 6億1172万
2024年7月31日 +41.11%: 8億6321万
2024年10月31日 +65.36%: 14億2745万
2025年1月31日: -4億1483万
2025年4月30日: 3億49万
2025年7月31日 +69.01%: 5億785万
2025年10月31日 +159.96%: 13億2020万
2026年1月31日: -2810万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/01/27 16:08
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この変更による連結財務諸表に与える影響はありません。
2026/01/27 16:08
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
2026/01/27 16:08