ヤナセの無形固定資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年9月30日: 31億1000万
2009年9月30日 -14.63%: 26億5500万
2010年3月31日 -10.24%: 23億8300万
2010年9月30日 -12.63%: 20億8200万
2011年9月30日 -25.84%: 15億4400万
2012年9月30日 -24.03%: 11億7300万
2013年9月30日 +4.52%: 12億2600万
2014年9月30日 -1.47%: 12億800万
2015年3月31日 +39.98%: 16億9100万
2015年9月30日 +5.68%: 17億8700万
2016年3月31日 -2.91%: 17億3500万
2016年9月30日 -3.46%: 16億7500万
2017年3月31日 -1.67%: 16億4700万
2017年9月30日 -6.07%: 15億4700万
2018年3月31日 -0.26%: 15億4300万
2018年9月30日 +63.84%: 25億2800万
2019年3月31日 -2.02%: 24億7700万
2019年9月30日 +1.41%: 25億1200万
2020年3月31日 -3.07%: 24億3500万
2020年9月30日 -0.94%: 24億1200万
2021年3月31日 +5.31%: 25億4000万
2021年9月30日 -0.94%: 25億1600万
2022年3月31日 -2.38%: 24億5600万
2022年9月30日 +4.89%: 25億7600万
2023年3月31日 -2.06%: 25億2300万
2023年9月30日 -1.31%: 24億9000万
2024年3月31日 +7.87%: 26億8600万
2024年9月30日 +2.05%: 27億4100万
2025年3月31日 +5.14%: 28億8200万

個別

2008年9月30日: 21億2500万
2009年9月30日 -6.4%: 19億8900万
2010年3月31日 -8.3%: 18億2400万
2010年9月30日 -10.31%: 16億3600万
2011年9月30日 -19.5%: 13億1700万
2012年9月30日 -14.43%: 11億2700万
2013年9月30日 +4.35%: 11億7600万
2014年9月30日 -0.85%: 11億6600万
2015年3月31日 +41.17%: 16億4600万
2015年9月30日 +5.35%: 17億3400万
2016年3月31日 -3.4%: 16億7500万
2016年9月30日 -3.46%: 16億1700万
2017年3月31日 -2.04%: 15億8400万
2017年9月30日 -6.63%: 14億7900万
2018年3月31日 -1.56%: 14億5600万
2018年9月30日 -5.01%: 13億8300万
2019年3月31日 -1.16%: 13億6700万
2019年9月30日 +4.9%: 14億3400万
2020年3月31日 -6.28%: 13億4400万
2020年9月30日 +1.34%: 13億6200万
2021年3月31日 +12.04%: 15億2600万
2021年9月30日 +1.05%: 15億4200万
2022年3月31日 -1.43%: 15億2000万
2022年9月30日 +10.13%: 16億7400万
2023年3月31日 -0.96%: 16億5800万
2023年9月30日 -0.84%: 16億4400万
2024年3月31日 +13.75%: 18億7000万
2024年9月30日 +4.65%: 19億5700万
2025年3月31日 +8.84%: 21億3000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

棚卸資産
a 商品 :車両は個別法、部品等は総平均法又は移動平均法による原価法(収益性の低下に伴う簿価切下げの方法)
b 仕掛品:個別法による原価法(収益性の低下に伴う簿価切下げの方法)
c 貯蔵品:先入先出法による原価法(収益性の低下に伴う簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 6～50年
機械装置及び運搬具 2～15年2025/06/26 10:52

#2 固定資産処分損の注記（連結）

※4.固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
その他	7	2
無形固定資産	2	12
計	54	160

2025/06/26 10:52

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～15年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2025/06/26 10:52

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法。)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法)

2025/06/26 10:52