構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 3210万
- 2009年3月31日 -15.26%
- 2720万
- 2010年3月31日 -5.59%
- 2568万
- 2011年3月31日 -19.87%
- 2058万
- 2012年3月31日 -25.44%
- 1534万
- 2013年3月31日 -11.42%
- 1359万
- 2014年3月31日 -26.49%
- 999万
- 2015年3月31日 -15.79%
- 841万
- 2016年3月31日 -8.19%
- 772万
- 2017年3月31日 -18.24%
- 631万
- 2018年3月31日 -16.72%
- 525万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産 定率法を採用しております。
(リース資産を除く) ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除
く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 10~50年
機械及び装置 4~10年
無形固定資産 定額法を採用しております。
(リース資産を除く) なお、自社利用分のソフトウエアについては、社内における利用可能
期間(5年)に基づいております。
リース資産 リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用してお
ります。2018/06/25 11:59 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4.固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2018/06/25 11:59
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 -千円 46千円 機械装置及び運搬具 12,270 9,337 - #3 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除売却損の内容は、次のとおりであります。2018/06/25 11:59
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 1,779千円 2,904千円 機械装置及び運搬具 12,745 4,314 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
技術資産 20~30年
なお、自社利用分のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/25 11:59