構築物

【期間】
  • 通期

個別

2011年3月31日
100万
2012年3月31日 +999.99%
1900万
2013年3月31日 +5.26%
2000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項(連結)
当社及び国内連結子会社
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/26 12:00
#2 固定資産処分損に関する注記(連結)
※5 固定資産処分損
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
建物及び構築物13百万円2百万円
機械装置及び運搬具0百万円0百万円
14百万円2百万円
主なものは名古屋営業所の建物及び構築物の除却損12百万円であります。主なものは福岡営業所の建物及び構築物の除却損1百万円であります。
2023/06/26 12:00
#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は次のとおりであります。
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
圧縮記帳額(建物及び構築物)111百万円111百万円
2023/06/26 12:00
#4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
2023/06/26 12:00