東京青果の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億7297万
- 2009年3月31日 +0.13%
- 1億7320万
- 2010年3月31日 -5.85%
- 1億6307万
- 2011年3月31日 +27.41%
- 2億776万
- 2012年3月31日 -12.43%
- 1億8193万
個別
- 2008年3月31日
- 1億6647万
- 2009年3月31日 -1.29%
- 1億6432万
- 2010年3月31日 -5.89%
- 1億5464万
- 2011年3月31日 -12.74%
- 1億3495万
- 2012年3月31日 -13.21%
- 1億1712万
- 2013年3月31日 -13.25%
- 1億160万
- 2014年3月31日 -29.81%
- 7131万
- 2015年3月31日 +7.77%
- 7685万
- 2016年3月31日 +3.62%
- 7963万
- 2017年3月31日 -12.96%
- 6931万
- 2018年3月31日 -11.79%
- 6114万
- 2019年3月31日 +306.73%
- 2億4869万
- 2020年3月31日 -35.45%
- 1億6052万
- 2021年3月31日 +109.94%
- 3億3700万
- 2022年3月31日 +32.97%
- 4億4810万
- 2023年3月31日 +56.46%
- 7億113万
- 2024年3月31日 +21.21%
- 8億4980万
- 2025年3月31日 -7.04%
- 7億9001万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物:
提出会社
…定額法を採用しております。
連結子会社
…1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
上記以外の有形固定資産:定率法を採用しております。
耐用年数及び残存価額は主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)投資その他の資産
長期前払費用…定額法を採用しております。2025/06/26 9:56 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結子会社2025/06/26 9:56
…1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
上記以外の有形固定資産:定率法を採用しております。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2025/06/26 9:56
建物及び構築物…定額法を採用しております。
上記以外の有形固定資産…定率法を採用しております。